エネルギー政策の「これまで」と「これから」が厳しく問われた東日本大震災。原発に代わる新たな電力供給が望まれる中で、自然エネルギーに期待が高まっている。ジャーナリストの池上彰氏が、その可能性を解説する。
＊ ＊ ＊
2000年代初頭まで日本企業が世界をリードしていた太陽光・太陽熱発電分野は、現在欧米やアジアのメーカーの台頭が著しく、日本は苦しい立場にあります。
また、地中海沿岸のスペインやアメリカのカリフォルニアのように年中好天が続く地域は太陽光発電に適していますが、日本には四季があります。膨大なパネルを設置できる広い土地も少なく、大規模な太陽光発電は難しいのです。
世界的に成長している風力発電はドイツやスペインが有名ですが、周辺住民の反対が根強いことも知られています。景観を損ねることと、低周波の騒音で不眠になるからです。
常に偏西風が吹くヨーロッパと違って日本に吹く風は１年を通して安定せず、台風や落雷のリスクもあります。近年洋上風力発電に注目が集まっていますが、“風まかせ”の発電に過剰な期待は禁物です。
木くずや都市ごみなどのバイオマス（生物資源）発電は、現在、被災地の瓦礫の廃材を利用する“一石二鳥”の取り組みが話題になっていますが、中長期的にはコスト面で実用化に苦戦しています。
※SAPIO2011年6月15日号
