業界2位で約180店を展開する『スペースクリエイト自遊空間』（ランシステム）は、オフィス家具メーカーのプラスとコラボし、デスクワークに最適なシート席を設けたり、周囲に気を遣うことなく電話ができる個室を導入したりするなど、利用目的に合わせた店づくりを進めている。
さらに、自遊空間では中学生以下の子供は席料金が無料になる「家族割」や、60歳以上の平日利用が安くなる「シニア割」も実施。ファミリー層やシニア層の呼び込みで差別化を図る構えだ。
「これまでのように可処分所得の低い学生やフリーターばかり相手にしていたら生き残れない。遊びの設備やリラクゼーション機器を増やして女性、ファミリー、シニアの新規顧客をどれだけ囲い込めるかが勝負になってくる。
今後はホテルの客室数逼迫で、訪日外国人の利用者も多く見込まれる。多言語対応やさらなる安全性の確保などが重要課題になってくるだろう」（大手ネットカフェ幹部）
今年、都内では18歳未満は利用不可でフード・アルコールメニューなども充実させたネットカフェ『Hailey’5 Caf?（ハイリーファイブカフェ）』（ベンチャーバンク）や、“泊まれる本屋”をコンセプトにした宿泊施設『BOOK AND BED TOKYO』（アールストア）など、新コンセプトの店も続々と登場。競争は一層熾烈になっている。
もはや複合カフェの域を超え、一大アミューズメント施設の様相を呈するネットカフェ。果たして思惑通りに幅広い層からお金だけでなく、“可処分時間”を費やしてもらうことができるか。
