コラムが説得力を持ったのは、利益に占める資源ビジネスの割合が9割だった物産と、ジュピターテレコム（JCOM）など非資源分野からの利益が8割に上る住商が、「WIN-WINの組み合わせ」（40代三井物産社員）だからだ。
仮に両社が合併すれば、長く業界トップを走ってきた三菱商事も、非資源分野の成功で躍進した伊藤忠も凌ぐ巨大総合商社の誕生となる。
しかも「三井と住友」の組み合わせは過去にも三井住友銀行（2001年）、三井住友海上火災保険（同）、三井住友建設（2003年）、三井住友信託銀行（2012年）などの例がある。三菱商事出身の経済評論家・山崎元氏が解説する。
「最大手の三菱商事はスリーダイヤの看板を守ろうとする“純潔主義”が強く、他社と統合するなら吸収合併の形しか許さないでしょう。でも物産と住商ならば、『取引量を増大させて価格決定権を高め、業界トップを狙おう』という判断があってもおかしくない」
※週刊ポスト2016年4月29日号
