国内

スギ花粉症 花粉成分含む「緩和米」を食べる治療法に期待

画期的な治療が続々登場

 日本人の4人に1人が罹患しているとされるスギ花粉症は、今はまだ症状を軽減する対症療法が主流だが、最近では根治も可能な「舌下免疫療法」が注目を集めている。日本医科大学教授で同付属病院耳鼻咽喉科・頭頸部外科部長を務める大久保公裕さんが説明する。

「スギ花粉の原因抗原を含むシダトレンを、毎日少量ずつ、舌の裏側の付け根に垂らしていくことで、長期間かけて少しずつアレルギー反応を抑えていく方法です。花粉症のアレルギーに深く関係するリンパ節は鼻の奥にあるので、舌下からエキスを吸収させることで届けやすくなる」

 花粉の中のアレルギー原因物質を少しずつ体内に取り入れる免疫療法は1960年代から行われてきたが、従来は皮下注射によるもので、患者の負担が重く、治療を行う病院も限られていた。

 その点、舌下免疫療法は自宅でも簡単にできるのが大きなメリットだ。2014年に公的医療保険の適用が始まったばかりだが、口コミなどを通じて広まり、2016年末までに6万2000人が治療を受けているという。ただしスギ花粉シーズンは治療を始められないので、「試してみたい」という人は来シーズンからになる。

「治療期間は2年ほどかかりますが、7~8割の人が効果を感じています。しかも一度治れば、その後は何もする必要がありません」(大久保さん)

 舌下免疫療法が根治につながる理由は、免疫細胞の一種である「制御性T細胞(通称・Tレグ)」の働きを活発にすることにある。Tレグは1995年に大阪大学の坂口志文教授が発見したもので、「世紀の発見」といわれている。

 アレルギー反応は免疫の働きが過剰になることで起こるが、免疫の働きが過剰になった時に、その働きを制御するのがTレグだ。スギ花粉を一定量体内に取り入れ続けると、体はスギ花粉を“外敵ではない”と認識し、免疫の攻撃を止めるTレグを作る。

関連キーワード

関連記事

トピックス

茨城県水戸市のアパートでネイリストの小松本遥さん(31)が殺害された
《水戸市・31歳ネイリスト女性死亡》「『誰かのために働きたい』と…」「足が早くて活発な子」犯人逃走から6日間、地元に広がる悲しみの声
NEWSポストセブン
浅田真央と村上佳菜子の“断絶関係”に変化
《声をかけて寄り添って》浅田真央と村上佳菜子の“断絶関係”に変化 沈黙から一転、見られていた「雪解けの予兆」
NEWSポストセブン
新宿の焼肉店で撮影された動画が物議(左は店舗のInstagramより、右は動画撮影者より提供)
《テーブルの上にふっくらとしたネズミが…》新宿・焼肉店での動画が拡散で物議、運営会社は「直後に殺処分と謝罪」「ねずみは薬剤の影響で弱って落下してきたものと推察」
NEWSポストセブン
新年一般参賀に出席された秋篠宮家次女・佳子さま(2026年1月2日、撮影/黒石あみ)
《新年一般参賀で見せた“ハート”》佳子さま、“お気に入り”のエメラルドグリーンドレスをお召しに 刺繍とハートシェイプドネックがエレガントさをプラス
NEWSポストセブン
元仙台高裁判事の岡口基一氏
「裁判所当局が嫌がった核心は白ブリーフだった」 弾劾裁判で法曹資格を失った岡口基一氏が振り返る「岡口裁判の急所」とは 裁判所と司法記者クラブの問題点も指摘
NEWSポストセブン
新年一般参賀に出席された皇后雅子さま(2026年1月2日、撮影/黒石あみ)
《新年一般参賀の“ブルーリンク”コーデ》皇后雅子さまはスタンドカラーでフォーマルに、愛子さまはマオカラー風で親しみやすさを演出
NEWSポストセブン
ネイリストの小松本遥さん(31)が殺害された水戸市のアパート
「赤ちゃんをかばおうとしたのか…」「複数の凶器で犯行」水戸市で死亡のネイリスト女性(31)がかつて警察に相談していた“人間関係トラブル” 
NEWSポストセブン
1995年、チャリティーゴルフ前夜祭に参加した“ジャンボ”こと尾崎将司さん(左)と長嶋茂雄さん
【追悼・ジャンボとミスターの物語】尾崎将司さんと長嶋茂雄さん、昭和のスポーツ史に名を刻んだレジェンド2人の重なる足跡 ライバルと切磋琢磨し、後進の育成に取り組んだ
週刊ポスト
松田烈被告
「スマホから『映してください』と指示の声が…」ネットで“性的暴行してくれる人を募集”した松田烈被告(28)、被害女性が語った“外道すぎる犯行”
NEWSポストセブン
真美子さん(共同通信)が使用していたブランドとは
《ハワイ・ファミリーデートで真美子さんが持っていたプチプラバッグ》「同年代インフルエンサーのアスレジャーブランド」か?と話題に 実用性の高いトートバッグ、大谷は「娘のベビーカー担当」
NEWSポストセブン
郭広猛博士
【MEGA地震予測・異常変動全国MAP】「奥羽山脈周辺に“異常変動”が集中」「千葉県が大きく沈降」…2026年初めに警戒すべき5つの地域
週刊ポスト
ジャーナリストの溝口敦氏(左)とフリーライターの鈴木智彦氏
《溝口敦氏×鈴木智彦氏が対談》山口組抗争終結後の暴力団 勝ったはずの六代目山口組含めて勢力は縮小、トクリュウのほうが経済規模も大きく勢いがある現状
週刊ポスト