リタイア後はメインバンク見直しを　老後マネーの有効活用も

　給料の受け取り、家計や貯蓄の管理、毎月の支払いやクレジットカードの引き落とし、さらにはインターネット決済……。金融機関の窓口だけでなく、24時間使えるコンビニなどのATMもあるから、現金が急に必要になっても困ることはない。まさに銀行口座は現代人に欠かすことのできない「お金のライフライン」となっている。

　その中でも、家計収入や支出の“大動脈”として使っている「メインバンク」がそれぞれにあるはずだ。それはどんな金融機関の口座なのか。

　NTTデータ経営研究所が調査した『全国金融機関の「都道府県別メインバンクシェア」ランキング』（調査は2013年6月）によると、東京都の60代以上（665人）の回答者の実に7割超が、メインバンクを3メガバンク（三菱東京UFJ、三井住友、みずほ）にしている。地方に目を向けると地元の有力地銀やゆうちょ銀行がメインバンクとなる傾向が見られる。

　リタイア組を中心とする世代がそれらの銀行をメインバンクとしている理由は何か。元三井住友銀行中野支店長で『京都かけだし信金マンの事件簿』の著書がある菅井敏之氏はこう分析する。

「大半の人は、現役時代の給与振込口座をそのままメインバンクにしていると思われます。サラリーマンは入社時に給与の振込口座を雇用主に提出しますが、その際には経理手続きの利便性もあり、その企業のメインバンクを勧められることが多い。結果、その金融機関が“社員個人のメインバンク”となる」