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通院時間を短縮できる遠隔診療、慢性疾患にも向いている

遠隔によるセカンドオピニオン外来を行う岩井整形外科内科病院・副院長の古閑比佐志さん

 スマホやパソコンなどの通信機器を通じて、医療サービスを医師が行う「遠隔診療」。離島などでの医師不足の救世主として登場したこのサービスは、今、都会で忙しく働く会社員や、診療時間外の乳幼児の医療相談などへと広がっている。

 東京都港区六本木にある『新六本木クリニック』は、遠隔診療向けアプリ『CLINICS』(メドレー社)を2016年2月に導入。以来、300人以上の患者が遠隔診療を利用している。

 院長で、精神科医の来田誠さんは、遠隔診療のメリットは、通信機器さえつながれば、自宅はもちろん、会社や出張先など、患者の居場所に制限がなくなることだ、と言う。

「通院するには、移動時間も含めて半日近くの時間を要することもあり、忙しいビジネスパーソンが平日の昼間に通うのは難しい。その点、オンラインを使った遠隔診療なら、移動時間は不要なので、診療時間+前後5分ほどを確保すればいいわけです。仕事の合間に15分程度、ひとりになれる場所があれば、そこでスマホやタブレットのテレビ電話機能を使って診察が受けられます。生活習慣病など、継続を要する治療を、仕事で多忙でも中断することなく続けられるので、効果が得やすくなります」

 これまでに、会議室で、移動中に車を止めて車中で、さらには、旅行中にも遠隔診療を受けた人がいるという。

◆症状が安定した慢性疾患に向いている

 遠隔診療は、離島やへき地など、医師による直接の対面診療を受けるのが難しい地域において、対面診療と組み合わせながら行われるなど、限られた場合のみに行われていた診療スタイルだったが、2015年8月、厚生労働省が出した通知により、遠隔診療の対象は、「離島やへき地の患者に限らない」と明言された。この通知では、糖尿病、喘息、高血圧、アトピー性皮膚炎など9種類を適用疾患の例に挙げている。

 東京都町田市で訪問診療を中心に行っている『おおぞら会つばさクリニック』は、「遠隔診療ポケットドクター」(MRT社・オプティム社)というサービスを利用して遠隔診療を導入し、約1年になる。現在は十数人の患者が利用しており、院長の鈴木智広さんはこう話す。

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