「まずは親子で一緒に自治体の作っているハザードマップを確認するところから始めましょう。それによって自宅周辺にどんな災害リスクがあるかを把握できる。災害による危険の切迫を一時回避するための『緊急避難場所』や、その後、危険性がなくなるまで滞在する『避難所』が自治体によって指定されていますが、実は地震や水害など、災害の種類ごとに指定場所が異なるケースも少なくありません。“何が起きたらどこに行くのか”を確認しておけば、いざという時に落ち着いて行動できます」

　避難場所には、災害リスクが低い場所が選ばれるが、自宅からそこに至るルートには危険が潜んでいる可能性がある。

「実家に帰省した際に、ハザードマップを見ながら、両親と一緒に避難所までの経路を歩いてみるのがいいと思います。水害の予想される地域であれば、“川の近くを通らない道”などを確認しておくことが大切になる」（高荷氏）

　災害が発生して連絡を取り合った際にも、事前に歩いたことがあれば、どのルートを通るか、落ち着いて確認し合うことができる。

※週刊ポスト2018年9月7日号