【表】高額医療費制度の自己負担額
さまざまな種類がある保険だが、「本当に入るべき保険」を選ぶのは難しい。そこで、広い知識と経験をもつ専門家たちから、賢い保険の選び方を学ぶ。
日本人の死因トップのがんは再発リスクも高く、治療も長期化しがち。それでも、「高額療養費制度」で実質的な自己負担は減るので、「そもそもがん保険って必要なの？」という疑問もある。
しかし、そこには意外な落とし穴もある。がんの保障に力を入れているファイナンシャルプランナーで、オールアバウト医療保険ガイドの松浦建二さんの説明だ。
「父親を直腸がんで亡くし、その兄弟もがんを患いました。私もがんになるリスクは高いと考えているので、メットライフ生命『ガン保険 ガードエックス』のほか、医療保険の損保ジャパン日本興亜ひまわり生命『新・健康のお守り』でもがん保障を手厚くしています。
近年はがんの入院日数も減少し、今はせいぜい20日程度。通院治療が主流になっています。しかし、抗がん剤治療の場合は1回で10万円弱の治療費が何度も続くこともあります。高額療養費制度が適用されるといっても、それがたび重なれば、さすがに簡単に払える額ではなくなるでしょう。
経済的な負担は、病院に払うお金だけじゃありません。抗がん剤の副作用などで働けなくなって収入も減るだろうし、会社員なら疾病手当金があるといっても期間は1年半で全額保障されるわけではない。そうなった時のために、私はがんと診断された時の『一時金（診断給付金）』と、がんになって以降は保険料を払わずに済む『保険料払込免除特約』で備えています」
FPの大木美子さんは、一時金300万円（がん診断給付金100万円＋初回診断一時金200万円）と免除特約が付いたFWD富士生命『がんベスト・ゴールド』に加入している。
「診断給付金は2年に1回、何度でも支払われるため、がんが転移した場合も有効です。何といっても保険は“必要な時に受け取れること”が重要です。だから、わかりやすく『がんと診断されたら給付』の保険を選んでいます。
特に女性の場合、抗がん剤治療でウイッグが必要になったり、入院や通院以外にも何かとお金がかかるので、使い道が限定されない一時金をもらって治療に専念するにはこれがいちばんよいと判断しました」（大木さん）
メリハリをつけて、本当に必要な場面でカバーされる保障は備えておくのも1つの手だろう。
※女性セブン2019年3月28日・4月4日号
