ネットで「広告」は嫌われることもあるが、なかには面白いと歓迎されているものもある。年々、広告費におけるネットの比重が高くなるいま、令和の広告はどのようなあり方が求められるのか。ネットニュース編集者の中川淳一郎氏が考えた。
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電通が今年2月に「(2018年の)インターネット広告費は、1兆7589億円(前年比116.5%)、5年連続の二桁成長となり、地上波テレビ広告費1兆7848億円に迫る」という小見出しのついたプレスリリースを発表した。となれば、2019年はネット広告費がテレビ広告費を抜く初の年となるだろう。
最近、広告業界の人々と会うと感じるのが、広告主及びクリエーターが「ネットでいかに話題になるか」を重要視しているか、である。現状、最強のメディアが地上波テレビであることは間違いないが、ネットを見る習慣のない現在の高齢者が亡くなった場合は、いよいよ広告業界のネットシフトは決定的に。そもそもテレビの視聴率は減少の一途をたどっているし、テレビで流しているコンテンツが、ネットで流行ったものを紹介するのが当たり前になっている。
そんなメディアの過渡期に現在の広告業界も同時に存在している。こうした状況ではいかにネットを理解するか、ということが重要になってくるが、残念ながら広告を供給する側である企業や広告会社はまだシフトしているとはいえない。
元々広告(特にテレビや全国紙)を出すだけの財力があるような会社は、同様の財力があるようないわゆる“一流企業”の中でいかに目立てば良いか、を考えていたところがある。そして、「記事」と「広告」が明確に分かれており、「広告」の枠の中で他の上品な皆様と競争するだけでよかった。