1998年、国立音楽大学附属小学校時代の小室さん（小室さん提供）
追い風はさらに吹いている。
「日本のトップ弁護士が所属する5大法律事務所が、この外国法事務弁護士の採用を積極化しているのです。もちろん5大法律事務所は、給与水準も高い。いまは売り手市場ですから、年収3000万～4000万円くらいの可能性は大いにあります」（前出・法曹関係者）
ご結婚された場合、眞子さまには1億円を超える「一時金」が払われるため、当座の生活には困らないとみられる。つまり、結婚直後は“皇室マネー”に頼りつつ、小室さんが定職に就けば、眞子さま、そして佳代さんと暮らすという小室さんのバラ色の未来は現実味を帯びていく。
秋篠宮さまは《両性の合意にのみに基づいて》結婚が成立するとした憲法第24条第1項を基に、眞子さまの結婚を容認された。その条文はこう締めくくられている。
《相互の協力により、維持されなければならない》
ぜひとも税金を原資とした“皇室マネー”を頼りにせず、相互の協力で婚姻を維持されたし。
※女性セブン2021年1月1日号
