気象庁、6月から「線状降水帯」の発生予測を開始　課題は現状25％の的中率

線状降水帯による災害はほぼ毎年起きている

24時間体制で気象状況を監視する気象庁「気象防災オペレーションルーム」。さまざまな観測データをもとに予報官が天気図を作成する。天気図には低気圧・高気圧の位置や気圧、前線の位置などが書き込まれる（写真提供／気象庁）

数値予報は気象庁だけではなく世界中から集められた観測データを基にスーパーコンピュータで計算。最終的に長年の経験を積んだ予報官が予報の判断を下す（写真提供／気象庁）

2011年7月　新潟・福島豪雨：只見川の上流で1時間に100mmを超える大雨が発生（写真／共同通信社）

2015年9月　関東・東北豪雨：鬼怒川下流部の堤防が決壊して水没した茨城県常総市（写真／共同通信社）

2021年7月　東海・関東豪雨：全長2km、最大幅約120mにわたって土石流が発生した熱海市（時事通信フォト）

2021年8月　九州豪雨：佐賀県武雄市で発生した冠水（写真／共同通信社）

全国約1300か所に設置された地域気象観測システム（アメダス）やレーダー、気象衛星などの観測データが気象庁のもとに集まり、リアルタイムで監視。地方公共団体などと協力して気象防災の強化にも努めている（写真提供／気象庁）

東京都港区の気象庁本庁9階、約900平方メートルのスペースに大小100台以上のモニターがひしめく。100人を超える予報官や職員が交代で天気予報や気象災害から国民を守る防災情報などを手掛ける、全国予報の最前線 （写真提供／気象庁）

豪雨はこうして生まれる

2014年8月 広島豪雨を引き起こした線状降水帯

「豪雨」年間発生回数

大都市の「ゲリラ豪雨」発生のメカニズム