『メガソーラーが日本を救うの大嘘』
ロシアによるウクライナ侵攻、安倍元首相銃撃といった衝撃的な事件が次々に起きた2022年。大きな歴史の分岐点に立つ私たちはいま、何を考え、どう処すべきなのか？ 本誌・週刊ポストのレギュラー書評委員12名と特別寄稿者1名が選んだ1冊が、その手がかりになるはずだ──。
【書評】『メガソーラーが日本を救うの大嘘』／杉山大志・編著 川口マーン惠美＋掛谷英紀＋有馬純ほか・著／宝島社／1540円
【評者】岩瀬達哉（ノンフィクション作家）
太陽光発電はクリーンなエネルギーで発電コストも安い。そういった世論をリードしてきたのは再エネ事業者と御用学者、また環境関連のシンポジウムで利益をあげてきたメディアであった、と本書は「義憤」をもって断罪する。
エネルギー問題のフロントに立つ研究者や気候温暖化交渉の元首席交渉官、企業で環境問題を担当している実務者ほか、ジャーナリストや都議会議員といった多士済々のメンバーが、メガソーラーという「虚構のナラティブ（物語）」に埋め込まれた「大嘘」を論駁している。
太陽光発電の心臓部「結晶シリコン」で世界市場の80％を量産する中国は、「ウイグル人の強制労働」でコストダウンをはかっている。手作業で結晶シリコンを1トン造る彼らに支払われる報酬は、わずか「約700円」。しかもその過程で「安価な石炭火力」が使われ、大量の温室効果ガスが放出されている。これがクリーンとされる太陽光発電の正体なのである。
地球温暖化対策は、世界共有の課題だが、先進国と後進国では引き受けるべき責任に差異があり、化石燃料をただフェードアウトさせればいいわけではない。途上国にとっては、雨の日や夜間には発電しない太陽光発電といった再生可能エネルギーでは、電力を安定的に供給できない。発電コストが安く、天候に左右されずに一年中発電できる火力発電は、なくてはならない施設なのである。
これまでさんざん化石燃料で温室効果ガスを出してきた先進国が、途上国の実情に配慮することなく、「国連や欧米諸国の投資家、金融機関、環境NGO」に引きずられ、「省エネ、再エネという『定食』を押しつけ」ていけば、さらなる分断を引き起こし「結果的にエネルギー危機を長期化させる」という。
地球温暖化を食い止めるという理念は正しくても正義ではなく、実現可能性の乏しい空論では意味がない。その陰でうまい汁を吸っているのは、再エネの物語に群がるものたちということになる。
※週刊ポスト2023年1月1・6日号
