日経平均株価が2万円を回復し、15年ぶりの高値水準で推移している日本株だが、ここからさらに買い進んでよいのか思案している個人投資家もいるかもしれない。だが専門家の多くは、“今世界で一番有望”なのが日本株市場だと分析している。グローバルリンクアドバイザーズ代表・戸松信博氏は語る。
「経済が最も強い米国はいち早く金融緩和の終了を発表しましたが、利上げ懸念から株価が伸び悩んでいます。その一方で積極的な金融緩和策を続けている日本と欧州は、今年に入っても大きく株価が上昇しています。特に日本は追加金融緩和の期待や円安トレンドの継続もあり、もっとも有望な市場と見ています」
カブ知恵代表・藤井英敏氏も、日本株の見通しは明るいという。
「円安に加え、米景気の好調持続などで外需が視界良好なのに加え、内需も消費増税の影響が一巡し、賃上げによる家計の消費回復期待が高まっています。よほど突発的なことでもない限り、日本株が急落する理由は見当たりません」
専門家の間では、年内に1ドル＝130円、日経平均2万4000円という声も出ている。そうした中で、爆騰が期待できる個別株はどこにあるのか。6月1日に発売された『マネーポスト』夏号では〈世界一強い日本株 ベスト60〉と題して、カリスマたちが徹底リサーチして選び抜いたお宝株の数々を紹介。訪日外国人、マイナンバー制度、ウェアラブル端末、IoT（モノのインターネット）など旬のテーマの中から珠玉の「上がる株」の数々をピックアップしている。
今後も日本株の好調が予想されるとはいえ、家計に不安がないわけではない。物価上昇に加え、2017年4月には消費税率10％への引き上げも予定されており、ますます負担増は重くのしかかる。同誌では、家計の見直し相談センター・藤川太氏が、日本を待ち受ける「インフレ社会」を勝ち抜くための海外資産運用術を解説している。
※週刊ポスト2015年6月12日号
