日本の精神医療には暗部がある。海外で「自殺の危険性」が警告されている抗うつ薬がいまだに日本では多くのケースで使用されており、医師の安易な診察と処方が自殺を誘発している疑いがある。さらに、世界的に見て非常識極まりない日本の悪弊、「多剤大量処方」の問題を医療ジャーナリストの伊藤隼也氏が報告する。
＊ ＊ ＊
なぜ日本では多くの医師が薬に頼るのだろうか。林試の森クリニック（東京都目黒区）の石川憲彦院長は、多剤大量処方は先進国の中で日本だけが続ける悪弊だと主張する。
「海外では単剤または2種類の処方が基本です。イギリスの精神科医・クックソンらが作成した投薬の原則（表参照）では3種類以上の薬の併用を避けるよう明示しています。
ところが日本では、『薬をたくさん出してあげることがよい治療』という“薬信仰”が根強い。最近、教科書では、原則として単剤でしかも投薬量を限定するよう、記載するようになりました。
ですが、同じ教科書に掲載されている『処方例』には、たとえばある症状に対しては4種類の薬を出すよう書かれている。表向き言っていることと、実際の例が矛盾しているのです」
これまで多剤大量処方で薬漬けにされた患者を多く診察し、断薬・減薬を成功させてきた牛久東洋医学クリニック（茨城県牛久市）の内海聡院長は、教育の問題を指摘する。
「医学部や臨床の現場で先輩や上長が『そうしていたから』というだけで、少なくない医師が多剤大量処方は正しいと信じて踏襲している。また、勤務医のほとんどは前任から患者を引き継ぐので、『この処方はおかしい』と思っても、薬を変えて病状が悪化するのを怖れて、そのまま継続するんです。
悪質な場合は、薬漬けにしてずっと患者さんを通院させ、金のなる木として抱え込む医師もいると疑っています」
厚生労働省の検討会でも、統合失調症患者に対する抗精神病薬の単剤投与が多くの国で50％以上なのに、日本では20％未満であることや、抗うつ薬の他剤との併用率が他国では3.4～25％程度なのに、日本だけ19～35.9％に達すると報告されている。明らかに日本だけ突出している。
多剤大量処方の問題について厚労省は本誌の取材に、「ほとんどの場合、きちんと処方されているという認識です。患者さんには処方された通りきちんと服用してもらうことが大事だと考えています」と見解を示す一方で、対策については「現在、全体でどういう処方が行なわれているのか調査中。結果をふまえて対策をこれから考えていくので答えられない」と述べた。
“問題ない”としながら「調査中」とは矛盾している。
※SAPIO2011年10月26日号
