東京大学が2016年度より初めて実施する推薦入試の詳細を明らかにした。「点数至上主義から脱却して多様な人材育成を目指す」というのが導入の目的だが、通常の学力レベルでは合格できない受験生たちに、よりチャンスが巡ってくるのかといえば逆だ。
推薦入試の概要をざっと見渡すと、対象枠は全学部の入学定員3100人のうちわずか100人。各高校から男女1人ずつまでとなっている。また、法学部などでは「成績が学校の上位5％以内」と定められており、進学校といえどもトップクラスをキープしなければ受験資格すらない。
さらに、TOEFLなど高い語学力や数学オリンピックの受賞歴、ソフトウエア開発経験ほか、より具体的な要件を課す学部も多い。
11月に受け付けがは始まるこれら超難関の書類審査をパスしても、まだ合格通知は程遠い。その後、12月に面接試験を受け、翌年1月にはセンター試験も受けて8割以上の高得点を稼がなければならないのだ。
「前期試験の合格点とさほど変わらないのであれば、点数主義に変わりなく推薦といえないのでは？」（今年の東大受験生）との声が挙がるのも当然だろう。そもそも、学力以外でもこれほどの才能を持っている学生ならば、はじめから普通に東大を受験しても合格するだろう。
受験情報に精通する大学通信常務取締役（情報調査・編集部ゼネラルマネジャー）の安田賢治氏が、東大推薦入試の“真の狙い”について話す。
「要するに、これまでとは毛色の違った学生が欲しいということです。近年の東大合格者は首都圏在住の学生がほとんどを占め、出身校も有名国立・私立の中高一貫校に偏っています。もっと地方に埋もれている公立校の“天才”や女子学生、留学生などを合格させて学内を活性化させたいのでしょう」
ここ数年、国公立大学の人気は復活しているものの、「地方の学生は経済的な理由や安全志向から、東大を受験する頭脳を持っていても地元の国公立大に入る傾向が強くなっている」（安田氏）という。
