喫煙率と肺がんによる死亡率になんら相関関係がないことは、日本の都道府県、ならびに世界各国の調査を比較しても明らかだ。
「国立がん研究センターがん対策情報センターの調べでは、男性の肺がん死亡率が高いのは鳥取、和歌山、大阪、兵庫など西の地方が軒並みベスト10に入っています。でも、喫煙率の低い上位5県をみると島根、奈良、福井、京都、鳥取。つまり、たばこを吸わない県の人たちが多く肺がんで死亡しているという結果が出ています。
世界に目を向けても同じことがいえます。WHO（世界保健機関）が2002年にまとめた調査によると、男性の喫煙率が高い上位国はモンゴル、中国、韓国、トルコと続きます。一方、肺がん死亡率のワースト国はハンガリー、オランダ、ルクセンブルク、ベルギー……とまったく違う顔ぶれとなっています」（武田氏）
もちろん、こうしたデータだけで喫煙と肺がんの因果関係が完全に否定されたと言い切るのは乱暴だ。しかし、いくら禁煙しても肺がんが減らない状況が続くならば、たばこ以外の要因も突き詰めなければならないのは自然な流れではないか。武田氏も同調する。
「たばこだけを悪者にする不合理なバッシングはそろそろやめたほうがいい。排ガスや粉じんなど有害な大気汚染、その他、食生活、ストレス、民族性や遺伝的要因など真なる原因を突き止めなければ、肺がん患者は減っていかないと思います」
行き過ぎた禁煙運動が足かせとなって、がん予防の対策を遅らせているのだとしたら、その責任は一体誰が取ってくれるのだろうか。
