■米は16％、英は10％以下
日本の完全母乳やカンガルーケアの推進派は、WHOの勧告（母乳育児を成功させるための10カ条）が欧米の先進国でも普及しており、「世界のスタンダード」になっていると主張する。
実際はどうか。
OECDが2014年にまとめた各国の母乳哺育の比率がある。6か月後まで母乳しか与えない「完全母乳」の割合を見ると、日本は約4割と高いが、米国は約16％、英国は4か月で10％以下だった。日本は世界でもまれな「完全母乳」「カンガルーケア」推進国なのである。
しかも日本のような「完全」主義は特異である。日本母乳哺育学会の要請で米国の母乳哺育の現状を調査し、同学会学術集会（2009年）の講演で発表した米国在住の海外医療コンサルタント「さくらライフセイブアソシエイツ」社長の清水直子氏が語る。
「CDC（米疾病管理予防センター）も母乳育児を推奨していますが、日本のやり方とは違います。私もアメリカで出産しましたが、母乳が出るまで時間がかかるから、すぐにミルクを作ってくれて『これを飲ませて』と量や授乳間隔の目安を教えてくれる。小児科医は母乳だけにしろとも、ミルクがいいともいいません。あくまでも母親の選択です。医師は子供を健康に生ませることが目的で、母親はこうありなさいと教育するのが役割ではないからです。
日本のように妊婦までが『完全母乳』でなければいけないと思い込んでいる状況は異様に映ります。出産直後の母乳が出ないお母さんが泣きながら無理におっぱいをくわえさせていたり、赤ちゃんの体重が減って母親が罪悪感を持つような状況は極めて不自然ですね」
その米国で2014年3月、母乳推進派に衝撃的な研究結果が発表された。
オハイオ州立大学のシンシア・コーレン准教授の研究で同じ家庭で一方が母乳、一方が人工乳で育てられた双子を含む1773人の兄弟姉妹（4～14歳）の肥満やアレルギーなどの健康面、多動性などの行動面、数字能力、読解認識などの学力面の比較では、いずれの測定でも母乳と人工乳で全く差はなかったのである。
これまで完全母乳推進派は「完全母乳で育った子は人工乳よりIQが高かった」といった調査結果を推進の一つの根拠としてきたが、調査対象となった母乳哺育の母親の集団と人工乳の母親の集団に人種的、社会経済的格差があるなどの問題点が指摘されてきた。オハイオ州立大学の研究はそうした格差を除外するために同じ家庭で育った兄弟姉妹を比較したものだ。
コーレン准教授は、「授乳は短期的には確かに重要ではあるが、もし長期的に期待するほど効果がないのであれば、自分の子供を育てる時は、学校の質、適切な住居、両親の雇用タイプなど、他のことに注目する必要がある。母乳が有益でないといいたいのではない。本当にこの国で母子の健康を向上させたいならば、保育所への補助金、産休政策、低所得の母親に雇用機会を与えるなど、長期的に意味のあることに焦点を当てるべきだ」と指摘している。
「この研究はデータも豊富で非常に詳細なもので、米国でも注目されています。もちろん、さらなる研究が必要ですが、従来の考え方を検証し直すことが必要ではないかという議論につながっています」（清水氏）
本誌も母乳哺育を否定するつもりは全くない。「行き過ぎた完全母乳」に警鐘を鳴らしているが、むしろ安全な母乳哺育には大賛成である。
一方で、推進派は根拠としてきた「世界のスタンダード」の実態をいまいちど真摯に見直すべきだろう。
