「たとえ会社をアメリカのファンドに取られたとしても、私はこれで終わるつもりはない。人生を捧げてきたキノコ産業の発展と普及のために、死ぬまで頑張るつもりだ」
東証2部上場のキノコ生産大手「雪国まいたけ」の創業オーナー・大平喜信氏（67）は自らを会社から“追放”しようというTOB（株式公開買い付け）に直面しても怪気炎を上げ続ける。ジャーナリスト・伊藤博敏氏がレポートする。
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新潟県六日町（現・南魚沼市）の貧しい農家に生まれた大平氏は、中学卒業後、職を転々とし、「太もやし」の栽培などで事業の失敗を重ねながら、難しいとされてきた高級品種「まいたけ」の人工栽培に成功。83年、35歳で「雪国まいたけ」を創業した。
同社のキノコは南魚沼市でコシヒカリと並ぶ「魚沼ブランド」となり、従業員1900人、年商300億円の規模に成長した。
だが、さる2月23日朝8時、大平氏のもとに米大手投資ファンド「ベインキャピタル」が同社に対しTOBを実施するという驚天動地の情報が飛び込んできた。
雪国まいたけ株は大平氏を始め創業家で約64％を保有していた。本来なら大平氏サイドへの根回しなしにTOBが実施されても成功するはずはない。
ところが、メインバンクの第四銀行など銀行6行は株を担保に大平氏らに融資しており、その借金の返済が滞っていた。それを理由に銀行が担保権を行使して同社株を取得した上で、ベインキャピタルのTOBに応じるという。
TOBに至るまでには、同社の経営権を巡る長い内紛劇がある。
