「児童ポルノ愛好者は最近、パスワード式動画の共有サイトで写真や動画の売買、やりとりを行っていました。例えばTwitterに”炉 本番 藻無アマゾン1.5 20本”などと書き込まれていれば、これはモザイクなしのロリコン系動画20本を、アマゾンギフトコード15000円分で販売する、といった意味になります。購入希望者は15000円分のアマゾンギフトコードを、販売アカウントにダイレクトメールで送る。すると動画共有サイトのパスワードが送られてきて閲覧が可能になる、といった仕組み。今回、このやりとりをもTwitter社は規制した。かなり本気であることが伺えます」（X氏）
Twitter社が規制したと思われるアカウントをキャッシュで確認してみると、確かにX氏が説明するような隠語でやりとりした形跡が多く確認できた。アカウント凍結されたユーザーが似たようなユーザー名で再度登録をし直しても、Twitter社は即刻それらのアカウントを凍結するともいう。しかし、児童ポルノ愛好者たちにとって、Twitterは一つの手段でしかない。X氏はいう。
「Twitterが一番手軽で便利だったけど、掲示板を使ったり、かつて流行ったSNSに出戻って、そこで動画や画像のやりとりをする隠語コミュニティも存在し、直接あったりもする。排除されれば別のところでやるだけ」
Twitter社の取り組みが画期的だということに異論がある人はいないだろうが、児童ポルノ愛好者は減るわけでもなく、結局彼らは地下に潜り、同じことを繰り返す。愛好者たちの仮想コミュニティが現実世界の犯罪につながった例もあり、直接的に少年少女たちが食い物にされている現実がある。Twitter社のこうした取り組みについて「強権的だ」と批判の声も上がっているが、それなら名指しで辱められた我々日本人こそが、犯罪を許さないという声を上げ、態度で示さなければならないだろう。
