高血圧患者に対する治療が厳しくなる中で、「ゆくゆくは診断基準の改訂に繋がるかもしれない」（高血圧の予防治療を専門とする新潟大学名誉教授の岡田正彦医師）という指摘もある。
現在、日本の高血圧患者（140～／90～）は4300万人と推計されている。滋賀医科大学と厚労省がまとめた『NIPPON DATA2010』からその内訳をみると、血圧「140～159／90～99」では60～69歳の37.2％、70～79歳の41.0％、80歳以上の42.9％。血圧「160～179／100～109」だと60～69歳の13.1％、70～79歳の18.0％、80歳以上の13.3％。血圧「180以上／110以上」で60～69歳は5.4％、70～79歳の4.0％、80歳以上の5.1％を占めている。
現在の基準では高血圧に分類されない、血圧が「130～139／80～89」の人は、60～69歳の24.6％、70～79歳の20.9％、80歳以上では23.5％を占め、2000万人いるとされている。だが、もし将来的に「診断基準」まで変更された場合、その人数は6300万人となる。実に日本人の半数が“高血圧患者”となってしまう。60歳以上に限れば8割以上が「治療が必要」と見なされることになる。
※週刊ポスト2018年10月26日号
