近年、急速に利用者を増やしているキャッシュレス決済。複数のサービスがあるが、大まかに分けて、第1の波が「クレジットカード」、第2の波が「電子マネー」、第3の波が「QRコード」等、となっている。

　現在、この第3の波に多数の業種・事業者がこぞって参入し始めており、さながら戦国時代の様相を呈している。その一部をご紹介しよう〈以下、（　）内は運営母体を示す〉。

【事業者】

◆ネット系

「PayPay」（ソフトバンクとヤフーの合弁）
「楽天ペイ」（楽天）
「LINE Pay」（LINE）
「メルペイ」（メルカリ）
「Origami Pay」（独立系ネット企業のOrigami）

◆通信系

「d払い」（NTTドコモ）
「au PAY」（KDDI）

◆流通系

「セブン・ペイ」（セブン＆アイグループ）
「ファミペイ」（ファミリーマート）
「ヨドペイ」（ヨドバシカメラ）

◆海外系

「Amazon Pay」（米・アマゾン）
「WeChat Pay」（中国・テンセント）
「Alipay」（中国・アリババグループ）

　その他、銀行系、交通系等々が続々と誕生している。

【支払い方法】

　現金払いの場合、「財布からお金を出して相手に渡す」というやり方だが、キャッシュレス決済の場合はその方法がいくつかに分かれる。

◆磁気カード決済

　利用者のカードを相手側の端末（カードリーダー）に通して、支払い情報（カード情報等）を読み取らせる方法。信販系のクレジットカードに多く見られる。

◆非接触型ICカード決済

　利用者のカードを相手側の端末に直接接触させないで、支払い情報を読み取らせる方法。Suica等の交通系電子マネーやスマホウォレット（いわゆる“おサイフケータイ”）といったタイプがこれに当たり、「タッチ式」とも呼ばれる。Suica等は接触型のようだが、端末と接触させずとも、近距離でかざせば読み取りが完了する非接触型である。

◆QRコード決済

　利用者がスマホでQRコードを読み取って支払い情報を相手に伝える方法。

　それまでカードで行っていた決済機能をスマートフォンや携帯電話に移行して集約させたもので、「スマホ決済」とも呼ばれる。根本的な決済の仕組みはカードと変わらない。

　そのほか、バーコードを介した「一次元バーコード」決済等もある。

　いずれにしても、主流にして根幹となるのは、利用者側の信用や財産を管理する預金口座やクレジットカードで、サービスを開始するに当たっては、金融機関の口座番号やクレジットカード番号等の情報登録が求められる。

　そして、今後さらに推し進められると思われるのが「QRコード」を介してのスマホ決済となっている。

※女性セブン2019年5月9・16日号