しかも、理事会が動く前に、気づけばクラスや学年単位でSkypeやZoomを使った授業が始まっていた。横並びを気にしたり、上からの指示を待つのではなく、教師一人ひとりの判断で、“いま必要なことは何か”と考え、行動に移していました」(吉原さん・以下同)
城南信用金庫の顧問でもある吉原さんは、ビジネス界における混乱も、日々、目の当たりにしている。吉原さんによれば、コロナ禍でも力を発揮できる人材と、そうでない人材とに二分されたという。
「日本の企業の多くは、人事評価に業績評価を取り入れ、規則で縛っています。実はこれが、日本経済を弱体化させている。上から評価されることを行動の軸に置いてしまうと、自分の頭でものを考えなくなるからです。行動理由が常に外発的動機で、どうやったら周りから評価されるかが判断基準になってしまい、“困った人をどう救うか”“自分に何ができるか”という発想が出てこない。すると、イレギュラーな事態に思考が停止して、適切に行動できなくなる。もちろん、危機的状況を打ち破るような、新たな打開策など生み出せません」
吉原さんは、そもそも日本のリーダー・安倍晋三首相が、外発的動機で行動していると指摘する。
「布マスク2枚の配布も星野源さんの動画コラボも、“これをやったら、ウケるだろう”という自己保身の考えが根底にあるのだと思います。つまり、“人のため”ではなく、“自分のため”。しかも周囲には、“言われたとおりにやれば怒られない”という指示待ちの部下が集って、助言すらできない。適材適所の人物が力を発揮して早々にコロナを制圧した台湾政府とは大違いです」
桜丘中を卒業した前出の男子生徒は、コロナ禍後の社会が、もしおかしな方向へと変わってしまったらどうするかという質問に、こう答えた。
「そのときは、自分たちで、社会を正しく変えていけばいいだけのことです」
干渉より、ただ見守る。そんな環境で育った15才の方が、どこぞの首相より、強いリーダーシップを感じさせる。
※女性セブン2020年5月21・28日号