新型コロナで中国のGDPアメリカ逆転はかなり早まったか

　新型コロナウイルスの感染は世界で第一波の嵐が過ぎ、第二波、第三波、そしてアフター・コロナを念頭においた社会や経済の模索が始まっている。経営コンサルタントの大前研一氏が、アフター・コロナ時代を生き抜くため、世界情勢のリスクの読み方を考察する。

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「アフター・コロナ（コロナ後）」の日本企業は、海外で感染拡大が終息しない最悪のケースに備え、次善策の「プランB」を周到に準備しておかねばならない、と提言した。

　簡単におさらいをすると、教訓とすべきは、第一次世界大戦終盤の1918年から3年間にわたって世界中で猛威を振るった100年前のパンデミック「スペイン風邪」だ。その後、景気刺激策を連発した欧米ではインフレが加速、1929年にアメリカの株バブル崩壊に端を発した世界恐慌へとつながっていった。

　世界恐慌はスペイン風邪から約10年後に到来したわけだが、今回の新型コロナ禍でもアメリカや日本をはじめとする世界各国が緊急経済対策のために国債を乱発しまくるので、これから世界経済が大混乱することは避けられない。もしかすると、身勝手なリーダーによる「一国主義」の加速や原油価格の暴落が引き金となって、戦争が勃発する恐れさえあるだろう。

　実際、新型コロナ禍への対応では、各国指導者の危機管理能力のなさが露呈した。アメリカのトランプ大統領は、失業急増と株価下落などで支離滅裂な言動を繰り返し、もはや常軌を逸している。安倍晋三首相も対応が後手後手かつ粗略で、事業規模200兆円超の緊急経済対策は中身がなく、実効性が非常に疑わしい。自らがコロナウイルスに感染したイギリスのジョンソン首相しかり、中国の習近平国家主席やロシアのプーチン大統領しかりである。

　また、米中首脳は新型コロナをめぐっても責任をなすりつけ合う不毛ないがみ合いを続けているが、ここで想起されるのは、スペイン風邪の前後に起きた「世界の主役」の交代だ。