世論調査はサンプルの取り方次第で歪んでしまう
まず当然のことだが、世論調査は標本調査であることを踏まえる必要がある。全数調査ではないため、調査結果には一定の誤差が含まれてしまう。これは選挙に限った話ではない。同一のテーマでの世論調査なのに、メディアごとに調査結果が若干異なるといったことはよくみられる。標本調査に伴う誤差がその原因と考えられる。
また、標本調査は調査対象のサンプルの取り方に問題があれば、調査結果が歪んでしまう。例えば、特定の世代、地域、所得層などに偏った形でサンプルが選ばれれば、その結果には、それらの層の傾向が強く反映されることとなる。そうしたことが起こらないよう、サンプルをランダムに選んで、調査結果の偏りを排除することが必要となる。
日本では「層化二段無作為抽出法」といって、都道府県や市町村といった行政単位などで全国をいくつかのブロックに分類し、各ブロックに調査地点を人口に応じて比例配分したうえで、住民基本台帳等を利用して各地点に一定数のサンプルを抽出する──といったことが行われている。サンプルの取り方は世論調査の肝といえる。
今回の大統領選挙では、アメリカの大手メディアの世論調査でサンプルの取り方に工夫がみられた。それには、前回の選挙での失敗を反省として、生かそうとする考え方があったようだ。
