「本人のキャラクターもありますが、ダンマリを決め込んでいたら、現在のような活躍はなかった。一斉に全社を集めて会見し、タブーなしの時間無制限で質問を受けると、世間もさすがにその話題に飽きていく。数日もすれば、バッシング記事は減っていき、非難の声も徐々に収まっていく。
不倫ではないですが、吉本興業の闇営業問題もそうでした。発覚から会見までの間は連日報道され、吉本への不信感が募っていった。しかし、岡本昭彦社長が会見を開いたことで、騒ぎは収束していった。会見直後は“グダグダ会見”などと批判されましたが、今ではそんな記事はほとんど出ない。会見の内容以上に、表に出てきて疑問に答えること自体に大きな価値がある」（岡野氏）
近年、不倫報道の対応として一社独占での謝罪や特定の番組での復帰なども見受けられる。矢口真里は2013年5月に『女性セブン』『週刊女性』に“間男不倫”を報道され、翌月にレギュラー番組を降板し、活動休止を選択。1年4か月後の2014年10月に『情報ライブ ミヤネ屋』（日本テレビ系）に出演して不倫を謝罪し、復帰した。
2016年1月、ベッキーはゲスの極み乙女。の川谷絵音との不倫を『週刊文春』にスクープされ、発売前日に会見を開いた。しかし、質問を受け付けず、一方的にメッセージを述べるだけで、火に油を注ぐ形となった。4月下旬に『週刊文春』との手紙のやり取りが同誌に掲載され、5月13日放送の『中居正広の金曜日のスマイルたちへ』（TBS系）で一連の騒動を謝罪したが、改めて会見は行わなかった。今年6月、“多目的トイレ不倫”を報じられたアンジャッシュの渡部健は『週刊文春』の独占インタビューに答えたが、会見は開いていない。
「日本人は横並びの意識が強い。特定の番組で謝罪をすると、『なぜウチでやらなかったんだ！』と他のメディア関係者の嫉妬や怒りを買う。それがまた憶測などを呼んで、週刊誌やネットの記事になって広がっていく。また、1社独占だと、視聴者に『自分に都合のいい媒体を選んだんじゃないか』という先入観を抱かせてしまう。報道後、できるだけ早く会見を開いたほうがタレントにとってはプラスになると思います」（岡野氏）
