五輪開催中に震災なら　観客がコロナ変異株を地方に拡散するリスクも

　東京五輪の開催が近づくなか、気になるのが今年に入ってから大きな地震が頻発していることだ。もし開催中に巨大震災が起きたら、各会場が臨時の避難所として活用される可能性もある。

　東京都の五輪招致活動の推進担当課長を務め、五輪会場でもある東京体育館の建設に関わった経験を持つ国士館大学客員教授の鈴木知幸氏がいう。

「新国立競技場は防災を考慮した設計がされており、備蓄倉庫には約8万人分の水や保存食品などが置かれているため、一時的な避難場所としては機能するはずです」

　五輪組織委も「大規模災害発生時、国・自治体から要請を受けた場合には避難場所などの開設・運営可否を組織委内において検討し、対応する予定です」（戦略広報課）としている。

　ただ何万人もが1か所に集まれば、新型コロナの感染リスクが高まる。関西福祉大学教授（渡航医学）の勝田吉彰医師が指摘する。

「WHO（世界保健機関）は『一定期間、限定された地域において、同一目的で集合した多人数の集団』を『マスギャザリング』と呼び、感染拡大の温床になると指摘しています。大勢の観客や被災者が集う状況はまさにマスギャザリングの要件を満たしている」

　人が多い避難所を避け、いち早く自宅に向かおうと考えて「駅」に人が集まる可能性もある。災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏が危惧する。

「新宿駅や渋谷駅といった都心部の主要ターミナル駅周辺に100万人単位の人が集まる可能性がある。しかし、被災した際の鉄道の復旧には相当な日数がかかるとされています。駅や駅周辺の建物内で大勢の人が長時間にわたって集まることで“3密”の環境が生まれる」

　内閣府の想定では地下鉄は1週間、私鉄・在来線は1か月程度、開通までに時間を要する可能性があるとしている。