「五輪が予定通り開催されれば、メディアは当然、五輪報道に人員を投入しなくてはいけません。大きなニュースが無い時期に小室さんが帰国すれば、それこそ“飛んで火に入る夏の虫”ですが、五輪報道が加熱しているタイミングであれば、自らへの取材攻勢を避けられる可能性があります。小室さんにとってはこれ以上望むべくもない千載一遇のチャンスです。逆に言えば、このタイミングを逃したら、もう帰国するタイミングなどないでしょう」
ただ、東京五輪への開催反対論が根強いことが、こういった目論見が頓挫することにつながるというシビアな指摘もある。いったいどういうことか？ キー局関係者はいう。
「11日から13日に開催されたG7（主要7か国首脳会合）サミットに出席した菅首相は、そこで全首脳からお墨付きを得た勢いで、五輪開催へとなだれ込む考えのようですが、直前になっても国民の反対論が強すぎます。読売新聞が6月初旬に行った世論調査では、『開催』が50％、『中止』が48％だった。開催派が増えてきているものの、中止派の割合は依然として高い水準にあります。テレビ局としても五輪開催を手放しで祝うトーンで報じるわけにはいきません。
そもそも民放各局は、ワイドショーなどで五輪開催を批判的に伝えるスタンスの番組を放送してきました。それが一転、『オリンピックが始まったらオリンピック一色』というのでは、いくら何でも整合性を欠きます。そんな時、もし小室さんが帰国すれば、五輪とは一線を画す話題としてトップニュースにもなり得ます。オリンピック一色になることを避けることもできます。
国民の関心度は極めて高いですし、皇族の慶事にかかわるニュースを伝えるのは報道の意義にも叶う。視聴率を考えても、五輪そっちのけで小室さんばかり追うテレビ局が現れても不思議ではないでしょう」
“帰るも地獄、帰らぬも地獄”といっては言いすぎかもしれないが、「国民の祝福」が条件となっている以上、小室さんは、結婚する意思があるのであれば覚悟を決めるしかないのかもしれない。
