「地震解析ラボ」を発信する電気通信大学名誉教授の早川正士氏（写真／本人提供）
地震予測の最前線はどうなっているのか──。1週間以内の地震を予測する「地震解析ラボ」は、2010年に電磁環境学の研究者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏を顧問として発足した。それ以来、早川氏が退任した後も地震予測に関する情報発信を続けている。
運営元であるインフォメーションシステムズ・平井道夫・社長が語る。
「私たちは地震学に加えて、電磁気学や気象学、数理統計学など幅広い学問と多種多様な観測データを組み合わせた独自のノウハウで地震を予測しております」
地震解析ラボが地震予測に利用する観測データは主に3つである。
「一つ目は、弊社が特許を獲得しているVLF／LF電波による観測です。これまでの内外の研究で地震発生の1週間ほど前から震源域の上空にある電離層（大気の上層にあって電波を反射する層）に異常が生じることがわかっており、その異常はVLFとLFという特定の周波数の電波で捉えることができます。
弊社は、国内3か所と海外3か所の計6つの送信局から送信されるVLF／LF電波を、北海道、浜松、徳島など国内10か所に設置した観測地点でキャッチし、モニタリングしています。
二つ目は、地震発生前に震源付近の地層で起こる『微小破壊』（マイクロフラクチャー）とともに発生する『ULF電磁放射』を観測する方法。三つ目は、地震の前兆とされる電離層の電子数の異常変化を『GPS衛星電波』で観測する方法を活用しています」（平井氏）
そのほか、防災科学技術研究所が公開する地震計データや、気象庁や日本気象協会が持つ地震・気象データなども組み合わせて、独自のアルゴリズムで分析することで、1週間以内の地震を予測を立てている。
2020年12月18日に伊豆大島近海で発生したM5.0の地震では、地震の発生日と規模を的中させ、その他にも5月の千葉県北東部地震（M5.5）、6月の千葉県東方沖地震（同6.1）、8月の三重県南東沖地震（同5.3）などを的中させた（別掲MAP参照）。
