地震予測一覧

　6月19日の能登地方地震を的中させた村井俊治・東大名誉教授。　村井氏が主宰するMEGA地震予測は、石川県に引き続き注意を促しています。　村井氏は、「3か月くらい前まで石川県、富山県、福井県の北陸3県は全体的に沈降していたが、能登半島の先端付近だけは隆起し続けていた。そのため能登半島先端の周辺の地表は、不安定な状態でした。現在も隆起傾向は持続しているため、今後1か月くらいは中小の地震が続く可能性はあります」と指摘しています。【↑　上の写真クリックで動画へ】 

　少なくとも6人の怪我人を出した6月19日の能登地方地震（最大震度6弱、マグニチュード5.4）。実はこの地震を予測していた人物がいた。測量学の世界的権威で地震科学探査機構（JESEA）会長の村井俊治・東大名誉教授である。村井氏は週刊ポスト6月10日・17日号で、石川県や富山県をはじめとする中部地方で〈6月22日頃〉までに〈マグニチュード5.5±0.5〉の地震が起きると語っていた。　6月19日の地震直後、SNSでは〈また当たりましたね、凄い〉〈今回の能登の地震マジで的中させててすごい〉など驚きの声が上がった。　村井氏が会長を務める地震科学探査機構（JESEA）では、週に1度メルマガ「週刊MEGA地震予測」にて、地震が起きる地域とその規模などについての予測を発信している。　高い予測精度を可能にしているのが、MEGA地震予測ならではのシステムだ。MEGA地震予測は、国土地理院が全国約1300か所に設置した電子基準点のGPSデータを使って地表の動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の動きの「水平方向の動き」という3つの主な指標を総合的に分析している。そのほか、一昨年以降はAI（人工知能）による危険度判定や、衛星画像の解析も導入し、より精度を向上させているという。村井氏が語る。「JESEAでは『あらゆる可能性を否定しない』という研究方針です。様々な科学的観測データに基づく前兆現象を検証しながら、新しい予測方法の開発に日々取り組んでいます」　能登地方では、6月20日にも最大震度5強（マグニチュード5.0）の地震が襲った。今後の地震について不安視する声も上がっているが、村井氏はどう考えているのか。見解を聞くと村井氏は「引き続き警戒が必要です」と語った。「3か月くらい前まで石川県、富山県、福井県の北陸3県は全体的に沈降しておりましたが、能登半島の先端付近だけは隆起し続けていた。そのため能登半島先端の周辺の地表は、不安定な状態でした。現在も隆起傾向は持続しているため、今後1か月くらいは中小の地震が続く可能性はあります」　油断は禁物。引き続き注意を払いたい。

　測量学の世界的権威で「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東大名誉教授が最新の地震予測を発表しました。　危険度1位は中部地方。　村井氏は「富山県、石川県、福井県を中心に最近は隆起傾向となっている。長い沈降から隆起に転じた場合は、地震発生直前の危険なシグナルの可能性があると言える」と指摘。　2位は東北。東日本大震災以降、全国の中で地表が一番動いているそうです。　そのほか、中国、首都圏も引き続き注意が必要とのことです。【↑　上の写真クリックで動画へ】

　5月22日、福島県いわき市で最大震度5弱を観測する地震が発生した。同県内の常磐線の２か所で走行中の列車が緊急停止し、いわき市では土砂崩れも起きた。地震の規模を示すマグニチュード（M）は6.0だった。この地震を発生直前にピンポイントで予測し、的中させていた人物がいる。測量学の世界的権威である村井俊治・東大名誉教授だ。その村井氏が今、緊急警戒を促す地域がある。　＊　＊　＊　村井氏が会長を務める地震科学探査機構（JESEA）のメルマガ「週刊MEGA地震予測」は、より切迫度が高い時だけ場所や時期、規模を明示した「ピンポイント予測」を出す。5月18日配信号で新規発出した同予測が、次のものだった。〈東北地方〉〈6月15日頃まで〉〈M6.0±0.5〉「場所」「時期」「規模」の3つすべてを的中させたのである。　その「ピンポイント予測」が5月23日、〈号外速報〉として、新たに警鐘を鳴らしているエリアがある。〈中部地方周辺〉〈6月22日頃まで〉〈M5.5±0.5〉　村井氏が語る。「東北と同じく衛星画像の解析などで前兆と思われる異常を観測し、緊急性が高いと考え、号外速報を出しました」（以下、「」内は村井氏）　MEGA地震予測は、国土地理院が全国約1300か所に設置した電子基準点のGPSデータを使って地表の動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の動きの「水平方向の動き」という3つの主な指標を総合的に分析する。一昨年以降はAI（人工知能）による危険度判定や、衛星画像の解析も導入した。　それらを駆使した最新の予測結果が、以下の4つの警戒ゾーンである。茨城県北部に要注意■中部警戒ゾーン　号外速報が出された中部では、新潟県の電子基準点「高柳」で7cm以上、岐阜県の基準点「大野白川」と「清見」で8cm以上など、多くの「異常変動」が見られる。「『隆起・沈降』では、富山県、石川県、福井県を中心に全体の広いエリアで沈降傾向だったのですが、最近は隆起傾向となっている。長い沈降から隆起に転じた場合は、地震発生直前の危険なシグナルの可能性があると言えます。『水平方向の動き』では、2月下旬、同じエリア内で異なる方向の大きな動きが複数見られました」　このエリアには柏崎刈羽原発や志賀原発がある。現在はいずれも停止中だが、予期せぬ事態への警戒を怠るべきではない。■東北警戒ゾーン　東北は、中央を南北に連なって伸びている奥羽山脈周辺に「異常変動」が集中している。「『隆起・沈降』でも、太平洋側が隆起する一方、日本海側は沈降し、特に秋田県と山形県で沈降エリアが広がっているので、その境目の奥羽山脈周辺に歪みが溜まっていると考えられます。『水平方向の動き』は全体的に活発ですが、その動きが福島県南部と岩手県北部で途切れており、動きが見られなくなる茨城県北部と青森県南部との境目は要注意です」　そのほか、危険度3位「中国」と同4位「首都圏」の警戒ゾーンは、別掲のMAPに示した。巨大地震はいつ起きてもおかしくない。※週刊ポスト2022年6月10・17日号

　5月30日発売の「週刊ポスト」は、政治、経済、社会、生活にまで影響が及んできた「戦争の時代」の真相を総力リポートする合併特大号。世界的なインフレや品不足、流通停滞によって日本企業の業績は様変わりし、健康を支える常備薬まで手に入りにくくなっている。参院選を控えた政府・与党では内紛が勃発し、ついに元首相の天敵だったエリート官僚が逮捕される事態まで引き起こした。今週の見どころ読みどころ◆5・22震度5弱を的中させたMEGA地震予測が警告する「次の巨大地震」いわき市で震度5弱を記録した5月22日の地震を4日前に「場所、日時、マグニチュード」までピタリと的中させたのが、東大名誉教授が開発したMEGA地震予測だ。すでに本誌で何度も的中を目の当たりにしてきた読者からも、その正確さに驚きの声が上がった。そして今回、新たに中部地方に危険な兆候が観測された――。◆暴行で逮捕された財務省「次官候補」はアベノミクス潰しの急先鋒だった5月20日に電車内で暴力を振るって逮捕された財務省の小野平八郎・総括審議官は、事務次官コースを順調に歩んできたエリート中のエリートだった。しかし、これですべてパア。実は泥酔して暴挙に及んだ日の昼間、岸田首相の財政再建路線に反発する安倍元首相支持派と激しく対立しており、疲労困憊のまま“ヤケ酒”を煽っていたとみられている。◆「CAにしてやる」就職詐欺で性奴隷にされた上智大生の慟哭大阪府警に逮捕された男に「大手航空会社に就職させてやる」と騙され、カネを巻き上げられたうえに繰り返し性交渉の相手をさせられた上智大生（当時）が涙ながらに被害の全容を告白した。自分はその会社の幹部だと偽り、「拒むことは許されない」と脅して、避妊もせずに何度も暴行に及んだという。◆上島竜平を診察した脳神経外科医が悔やむ「首こり性うつ」の兆候かつてテレビ番組の企画で上島竜平を診察した東京脳神経センター理事長の松井孝嘉氏は、「あの時に治療を勧めていれば……」と悔やんでいる。松井氏は当時、上島の「首こり」を指摘していたが、実は同氏の研究によって、首のこりがうつ症状を誘発することが明らかになってきたという。◆朝ドラ席巻「上白石姉妹」を陰キャから陽キャに変えたメキシコ移住いまや「国民的姉妹」となった上白石萌音と上白石萌歌だが、子供の頃はどちらかといえば「陰キャ」だったという。姉が小3、妹が小1の時に父の仕事でメキシコに渡り、3年後に帰国すると、周囲は「あなたたち、本当に変わったね！」と驚愕したという。ともに教師だった両親に育てられた二人の知られざる底力が明らかに。◆2022佐々木朗希×1958稲尾和久×1961権藤博「本当にすごい」のは誰だ球界はまれに見る「投高打低」が続いているが、今年の佐々木をしのぐ強烈な印象と成績を残した剛腕もかつてはいた。時代が違う、と片づけるのは簡単だが、人間どこまでできるのか見てみたいのがファン心理でもある。1958年に日本シリーズ5連投など驚異の活躍で「神様、仏様、稲尾様」と言われた稲尾和久、ルーキーイヤーの1961年に69試合に登板（35勝19敗）して「権藤、権藤、雨、権藤」の言葉を生んだ権藤博はどれくらいすごかったか。◆すき家が吉野家の5倍稼ぐ秘密、くら寿司がスシロー猛追の一手ほかコロナ禍はすべての産業に大きな影響を与えたが、同業のライバル同士で明暗がはっきりしたのが今年の決算発表の特徴だった。表題の2組のほか、ユニクロvs無印良品、ソニーvs任天堂、中外製薬vs塩野義製薬、近鉄vs東急、丸井vs三菱伊勢丹の明暗を分けた企業戦略の違いを分析した。◆罰ゲームも死体シーンもお色気もダメ出し「BPO」はテレビの敵なのかダウンタウン松本人志は上島竜平の追悼コーナーで、「ダチョウ倶楽部の芸がテレビでやりづらくなっている」と問題提起したうえで、「BPOさん、どうお考えですかね？　と思いますね」と、BPO（放送倫理・番組向上機構）に矛先を向けた。捏造や政治的偏重に目を光らせるのはいいとしても、BPOがバラエティ番組の演出にまで口を出すようになったことは、テレビ文化にとっていいことなのか、やりすぎなのか。◆いつの間にか日本の薬は「あれも、これも」中国産になっていた！医療費抑制のため、日本政府はジェネリック医薬品を強力に推奨している。いまや日本人が飲む薬の8割がジェネリックだが、その結果、より安い原薬（薬の材料）を求めて中国からの輸入が増えている。ところが、コロナ禍で中国の原薬が品薄になり、日本では薬の需給が逼迫する事態が起きた。さらに、生産管理がずさんな中国企業では、原薬に発がん性物質が混入するなどの事件も。中国に頼る日本の薬は本当に大丈夫なのか検証する。◆江本孟紀×弘兼健氏×大和田伸也「団塊47年組、後期高齢者になるけれど」今年から団塊の世代が後期高齢者になり始めた。その第一世代の3人が、競争と貧困の少年時代、経済成長とバブルの経験、そして老年を迎えて考える仕事と恋愛など、世代ならではのテーマで語り合った。「ONも手塚治虫も長谷川一夫も知らない世代」に言っておきたいこととは？◆フジテレビ元アナウンサー・久代萌美が初グラビアに挑戦フジテレビを退社して吉本興業入りした久代アナが初グラビアを披露した。知的で親しみやすいキャラで人気を博したが、「ひと通り局アナ仕事をやりきった」とフリーに転身。今度は「自分を売り込む」立場になり、大人の魅力たっぷりのグラビアでデビュー！◆＜袋とじ＞1日1分見るだけで「ボケない」写真12日間ドリルマサチューセッツ工科大学の脳科学研究から生まれた脳を鍛える写真をお届け。風景や人物など様々な写真をじっくり見てから質問に答えるだけ。実験では96.4％がトレーニング効果を実感したという驚異のドリルをぜひ体験してください。※全国の書店、コンビニで絶賛発売中！

　測量学の世界的権威で「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東大名誉教授が最新の地震予測を発表しました。　村井氏は〈4月12日頃まで〉に、石川県、福井県、岐阜県の一部の「北陸地方」で巨大地震の予兆があると予測。　村井氏によると「北信越は、最新のAIによる危険度判定で東北に次ぐ全国2位で、衛星画像の解析でも地震の前兆と思われる異常が観測されている」とのこと。　そのほか、北海道、中国、首都圏なども引き続き警戒が必要です。【↑　上の写真クリックで動画へ】

　3月16日午後11時36分、宮城、福島両県を最大震度6強の強い揺れが襲った。実はその7時間前、この地震発生に警鐘を鳴らした人物がいる。測量学の世界的権威である村井俊治・東大名誉教授だ。　村井氏が会長を務める地震科学探査機構が配信するアプリ・メルマガ「週刊MEGA地震予測」では、通常の予測とは別に、より切迫度が高い時だけ場所や時期などを明示した「ピンポイント予測」を発出している。その予測が掲載された3月16日午後4時配信号で〈4月20日頃まで〉に、岩手、宮城、福島3県〈東北地方〉の太平洋側で、〈M6.5±0.5〉の地震が起きると発出していたのだ。村井氏が語る。「東北は地震前に衛星画像の解析などで前兆と思われる異常が観測されたため、ピンポイント予測を発出しました」（以下、「」内は村井氏）　MEGA地震予測は、国土地理院が全国約1300か所に設置した電子基準点のGPSデータを使って地表の動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の動きの「水平方向の動き」という3つの主な指標を総合的に分析する。一昨年以降はAI（人工知能）による危険度判定や、衛星画像の解析も導入した。それらを駆使した最新の予測結果が、以下の5つの警戒ゾーンである。■東北警戒ゾーン　東北は日本海側を含めて「異常変動」が見られ、引き続き要警戒だ。「『水平方向の動き』では、地震後に反時計回りの動きが見られ、新たな歪みが溜まっている。今後も3月16日の福島県沖や18日の岩手県沖と同程度の地震が起きるのではと危惧しています」　最警戒すべきは、この東北だけではない。宮城、福島両県の地震を的中させた「ピンポイント予測」で、巨大地震の予兆がある地域をもう一か所発出しているのだ。■北信越警戒ゾーン　村井氏は、〈4月12日頃まで〉に、石川県、福井県、岐阜県の一部の「北陸地方」で巨大地震の予兆があると警鐘を鳴らす。23日の午前9時23分頃に石川県能登地方で震度4の地震が発生したが、それを凌ぐ地震発生の可能性があるという。「この半年、新潟県南部、富山県、石川県、岐阜県北部などで『異常変動』が集中しています。『隆起・沈降』では、北陸3県の広い範囲が沈降する一方、石川県の能登半島先端が隆起し、その境目にある電子基準点『輪島』や『穴水』周辺に歪みが溜まっていると考えられる。『水平方向の動き』では、1月下旬と2月中旬に長野県にある基準点『梓川』だけが周辺と異なる方向に大きく動いています。　北信越は、最新のAIによる危険度判定で東北に次ぐ全国2位で、衛星画像の解析でも地震の前兆と思われる異常が観測されている」　そのほか、北海道や中国などの警戒ゾーンは画像のMAPで示した。引き続き警戒が必要だ。※週刊ポスト2022年4月8・15日号

　大分県と宮崎県の地震を3日前に警告していた測量学の世界的権威、村井俊治・東大名誉教授。　村井教授が開発した「MEGA地震予測」が最新の警戒ゾーンを指摘しています。　危険度1位は北海道東部。　村井教授によると「『隆起・沈降』では、根室半島から釧路までの広い範囲で沈降が続いています。これは大地震の直前に確認されることが多い兆候です」とのこと。　ほかにも、東北、南西諸島、北信越、首都圏を警戒ゾーンとして指摘。　今回は入りませんでしたが、衛星画像の解析で和歌山県、三重県にも異常がみられています。【↑　上の写真クリックで動画へ】

　深夜に九州を襲った大きな揺れ。大分県と宮崎県で震度5強、熊本県と高知県で震度5弱を記録した1月22日の日向灘地震を、3日前に警告していた人物がいる。　本誌・週刊ポストで数々の地震予測を的中させてきた測量学の世界的権威の村井俊治・東大名誉教授だ。1月19日の有料メルマガ「週刊MEGA地震予測」で、〈2月17日頃まで〉と時期を明示し、宮崎、熊本、鹿児島3県の〈陸域または海域〉での地震に警戒を呼びかけたのである。村井氏が語る。「九州は衛星画像の解析などで地震の前兆と思われる異常が観測されましたが、今回の地震でエネルギーは放出され切ったと考えています。しかし、異常が見られる地域は他にもある。この2か月、山梨県や和歌山県、小笠原などで震度5クラスの地震が相次ぎましたが、今後も各地で大地震が起きる可能性は高いと考えています」（以下、「」内は村井氏）　MEGA地震予測は、国土地理院が全国約1300か所に設置した電子基準点のGPSデータを使って地表の動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の動きの「水平方向の動き」という3つの主な指標を総合的に分析する。一昨年以降はAI人工知能）による危険度判定や、衛星画像の解析も導入した。　それらを駆使して弾き出した最新の予測結果が、MAPで示した5つの警戒ゾーンである。北海道東部警戒ゾーン　この地域では、2003年に最大震度6弱の十勝沖地震が起きている。「『隆起・沈降』では、根室半島から釧路までの広い範囲で沈降が続いています。これは大地震の直前に確認されることが多い兆候です。　また1月中旬には釧路にある民間の基準点で『異常変動』が見られました。この地点で異常が観測されるのは非常に稀です。衛星画像の解析でも、九州と同じ異常が観測されている。再び十勝沖地震と同程度の地震が起きるのではないかと危惧しています」東北警戒ゾーン　太平洋側は震度5クラスの地震の常襲地帯だが、日本海側も要注意だ。「東北は昨年9月初旬に『異常変動』がまとまって見られました。一斉に異常変動が観測される現象は、大地震の起きる半年ほど前に見られる傾向があります。『隆起・沈降』では、岩手県、宮城県、福島県が隆起する一方、12月上旬から秋田県と山形県の沈降が進み、その境目の奥羽山脈周辺に歪みが溜まっていると考えられる。東北でも衛星画像の解析で地震の前兆と思われる異常が観測されています」南西諸島警戒ゾーン　沖縄県にも、いつ大地震や大津波が襲ってきてもおかしくない。「『水平方向の動き』では、1月中旬に沖縄本島と大東諸島が通常の向きとは正反対の動きになっています。これまでにない動きなので周辺が不安定です。南西諸島は最新のAIによる危険度判定で全国1位となっており、注意が必要です」北信越警戒ゾーン　ここでは、新潟県にある電子基準点「高柳」で7センチ以上の「異常変動」が観測されている。「『隆起・沈降』では、この数か月、石川県、福井県の両県全体と長野県の一部が沈降しています。『水平方向の動き』では、長野県と新潟県の県境周辺で動きの向きが変わっており、その境目に歪みが溜まっている。北信越は最新のAIによる危険度判定でも東北に次ぐ全国3位となっています」首都圏警戒ゾーン　昨年10月の千葉県北西部地震では、首都圏の広い範囲で震度4以上の揺れが観測された。「『隆起・沈降』では、北西部地震の震源である千葉県中央部だけが地震後も広い範囲で沈降しています。『水平方向の動き』では、1月中旬に千葉県南部、神奈川県、伊豆諸島で大きな動きが見られ、昨年12月初旬には富士山でも周囲と異なる大きな動きが見られたので、警戒が必要です」　そのほか今回の警戒ゾーンには入らなかったが、衛星画像の解析で和歌山県、三重県で異常が見られた。いつ起きてもおかしくない巨大地震。引き続き最大限の注意を払いたい。※週刊ポスト2022年2月11日号

　1月31日発売の「週刊ポスト」は、読者の健康と家計に寄り添う立春スペシャル号。コロナ第6波で懸念される命の危機と、進化を続ける医療の最新トピック、さらに日本経済と資産運用の展望を総力取材した。もちろん、芸能、スポーツ、お色気情報も満載です。今週の見どころ読みどころ◆驚愕の新説！　バイアグラを飲むと認知症リスクが7割も減る！アメリカの最新研究で、ED治療薬であるバイアグラに認知症を防ぐ効果がある可能性が浮上した。疫学調査では、なんと服用者は認知症発症率がそうでない人に比べて7割減だったという。血管を拡張し、血流を活性化させる働きがあるバイアグラは、実は様々な病気の治療への転用が研究されている。コロナ治療にも使えるという説もあるが、今回あまりにも劇的なデータが出たことで医学界の注目の的になっている。◆驚愕の新説2　左利きは認知症になりにくいってホント？左利きは日本人の約1割いるとされるが、少数派だけに暮らしにくさや偏見に苦しんでいる人が少なくない。ところが、その左利きには様々な健康上の優位性があることがわかってきた。これまでも右脳と左脳をバランスよく使う生活を続けると認知症になりにくいという指摘はあったが、左利きは自然とそういう習慣がついているという。医学の専門家の解説に加え、左利き著名人の証言にも注目。◆驚愕の新説3　花粉症の人はがん死亡率が4割も低かった花粉症が国民病となっている日本の最新調査で「たまたま」見つかったデータがすごかった。なんと、花粉症の患者はがんにかかりにくかったというのだ。まだ本格的な研究はこれからだが、もともと花粉症は免疫反応によって引き起こされるものだから、花粉症の人はがんに対しても免疫力が高いという仮説が出ている。では、むしろ花粉症は治療しないほうがいいのか？　専門家たちの意見を集めた。◆コロナの女王・岡田晴恵「インフルとの同時感染『フルロナ』に備えよ」昨シーズンに続き、今冬も日本ではインフルエンザがほとんど見られない。コロナ感染予防がインフルにも有効だからとされるが、ヨーロッパでは今冬はインフルがコロナと同時に猛威をふるっている。白鴎大学教授の岡田氏は「日本もいつフルロナに襲われてもおかしくない」と警鐘を鳴らす。2シーズンにわたる流行なしで国民のインフル耐性が低下しつつあること、サンプルが少なすぎてワクチンのタイプが今年の流行に合わなかったことなど、その根拠を挙げながら、見落とされているフルロナの恐怖を解説する。◆＜カラーグラビア特集＞糖尿病に克つ自己診断&予防メソッド国民病として恐れられる糖尿病は、一度発症すると一生の付き合いになる厄介な病気だ。失明や四肢切断など合併症の恐怖もある。それだけに発症前にリスクを知り、発症を防ぐことが何より大事だ。自分がどれくらい発症する傾向を持っているかのチェックリストはもちろん、血糖値を下げる体づくり、簡単で効果が高い運動法、そして食生活のアドバイスまで、最新の知見をカラー図解を交えて紹介する。◆＜現場ルポ＞コロナ禍の日本を買い叩く中国の脅威ある中国人実業家は本誌取材にこう言い切った。「日本人は6割の勝率がないとビジネスで賭けはしない。中国人は4割でも賭ける」。そのリスク選好の違いがコロナ禍の経済界に大変動を起こしていた。日本を代表する大企業がブランドや関連会社を次々と中国に売り渡し、閉店した飲食店には中華料理店が入って、東京・池袋や埼玉・西川口に「新・中華街」が形成されている。さらに北海道ニセコでは、8割の土地が中国資本に買われたという人気エリアまであった。◆コロナ感染のソフトバンク松田は「軍団」率いてキャバクラ大宴会「熱男」の異名を取るソフトバンクの松田宣浩がコロナに感染したが、その直前に、ともに熊本で自主トレをしていた後輩たちと羽目を外して大宴会をしていたことが本誌取材で明らかになった。焼き肉店を堪能した一行は、地元でも有名な高級キャバクラを借り切って、めくるめく夜を楽しんだ。そしてクラスターは起きた。シーズンオフとはいえ、軽率だったのではないか。◆さあキャンプイン！　プロ野球「崖っぷちスター」たちの背水の陣早くも球春到来でファンの気持ちはいやがうえにも盛り上がるが、期待されながら鳴かず飛ばずのスター選手たちにとっては崖っぷちの戦いが待っている。阪神・藤浪晋太郎、日本ハム・清宮幸太郎、巨人・中田翔らは復活を遂げることができるのか。ビッグボス・新庄監督の指令で減量した清宮に対しては、元ぽっちゃりスラッガーの広澤克実氏がまさかのダメ出しを……。◆『鎌倉殿の13人』いまだキャスト未発表の静御前は誰が演じるのか絶好調を続ける大河ドラマだが、この時期恒例の話題といえば未発表キャストの予想合戦だ。「13人」の残り4人ももちろん気になるが、重要キャラで美貌と「舞い」が見せどころの静御前が誰になるかがファン最大の関心事だ。評論家たちの本命は土屋太鳳だというが、サプライズの可能性もある。まさかの「あの女優」の名前も取り沙汰されている。◆48歳にして全盛期を迎えた宮沢りえの「ここがスゴイ！」女優としていよいよ円熟味を増し、同時に国民的美少女だった頃からまったく衰えない美貌を見せつける宮沢りえの魅力を徹底解剖する。共演者たちの証言からは、10代から放っていた類を見ないオーラ、役づくりさえ要らない天性の才などが浮かび上がった。長く友情を育んだ女優・桃井かおりの熱いメッセージと初めて明かす秘話も見逃せない。◆＜巻頭特集＞こんなにある日本のスゴイ会社コロナ禍は国民の所得や消費に暗い影を落としているが、一方で企業業績は絶好調だ。これからの日本では、その果実をいかに国民に分配するかが大事になってくるが、こと株式市場に関しては、すでに企業の好業績を織り込んで値上がりのマグマが溜まっている。本誌は「世界シェア1位企業」に注目し、知名度こそまちまちながら世界で実力を認められた32社をピックアップし、その将来展望を詳説した。さらに、相場のプロが「世界と戦える大企業12社」を選んだ。◆「岸田は許さん」で天敵だった菅前首相と安倍元首相が手を組むオミクロン対策に失敗している岸田政権だが、野党がだらしないからか支持率は落ちていない。それを苦々しく感じているのが「身内」のはずの菅前首相と安倍元首相だ。「無役」にされたうえに自らの政策をことごとく否定された菅氏の怒りは想像に難くないが、岸田政権の後ろ盾でもあったはずの安倍氏のほうも、アベノミクスやアベノマスクがないがしろにされ、さらに地元のライバルである林芳正・外相の抜擢で頭に血が上っているのだという。敵の敵は味方とばかり、仲の悪かった二人が手を組む動きが進んでいた。◆大分・宮崎を的中！MEGA地震予測が警告する「次は北海道、宮城が危ない」本誌でおなじみのMEGA地震予測は、1月22日の大分・宮崎のマグニチュード6.6を的中させた。本誌の緊急取材で「次」に危険な5つのエリアが浮上したが、なかでも北海道と東北のリスクが高いという。危険度マップで詳しくお伝えする。◆＜写真で蘇る昭和の最強軍団＞日の丸飛行隊が五輪の空を飛んだ日「さあ笠谷、金メダルへのジャンプ！」のアナウンスが今も耳に残っているというオールドファンも少なくないだろう。冬のオリンピックといえば、日本のお家芸は古くからスキージャンプだった。1972年の札幌五輪で「日の丸飛行隊」と絶賛された日本ジャンプチームの雄姿を懐かしい写真で振り返る。さらに、その遺伝子を継ぐ後継のジャンパーたちにも焦点を当てる。長野五輪のスターも登場。※全国の書店、コンビニで絶賛発売中！

　本誌・週刊ポスト2022年1月14・21日号（1月4日発売）で「地震解析ラボ」代表の平井道夫氏が「小笠原諸島」で地震の兆候があると指摘。その言葉通り、1月4日に小笠原諸島の父島近海を震源とするM6.1、震度5強の地震が発生した。予測を的中させた平井氏が、今後警戒すべきエリアを緊急警鐘する。「我々のデータ解析では、小笠原諸島エリアで再び大きな地震が起こる可能性が高いと示されています。今回は震源の深さが77kmと深かったため大きな津波は発生しませんでしたが、震源が浅ければ津波が発生する確率も高くなります。引き続き警戒が必要です」（平井氏。以下「」内同）　平井氏が率いる地震解析ラボは、2010年に電磁環境学の研究者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏を顧問として発足。早川氏退任後もさらなるデータの蓄積によって予測精度を向上させ、情報発信を続けている。　予測の的中率は60～80％を誇り、過去には2020年6月に発生した千葉県東方沖地震（M6.1）などの地震も予測を的中させた。　この高い予測精度を支えているのが、地震解析ラボならではの様々な観測データの活用と独自の解析システムだ。「私たちが主に活用している観測データのひとつが、弊社が特許を取得している『VLF／LF電波』などの電磁気観測網のデータです。これまでの内外の研究で、地震発生の1週間ほど前から震源域の上空にある電離層（※大気の上層にあって電波を反射する層）に異常が生じることが分かっており、その異常はVLF／LFという特定の周波数の電波で捉えることができます。　弊社は、国内3か所と海外3か所の送信局から発信される電波を、国内10か所に設置した観測地点でキャッチし、モニタリングしています」　加えて、地震発生前に震源付近の地層で起こる微小破壊とともに発生する『ULF電磁放射』と、電離層の電子数の異常変化を観測する『GPS衛星電波』も活用しているという。「この3つの観測データと防災科学技術研究所が公開している地震計データや弊社が蓄積している過去20年分の地震発生データを統合させて、それらを独自のアルゴリズムで解析することで、1～2週間程度先に起こる短期の地震を予測しています」　そして最新の解析の結果、小笠原諸島以外にも「この1月中に地震を警戒すべき」4つのエリアがはじき出された。千葉県勝浦、大阪府は警戒　平井氏が要注意エリアとして挙げたのは、以下の通りだ。■北海道・青森エリア　東北地方では東日本大震災後もM5 以上の地震が頻発しており、「引き続き警戒が必要」と平井氏は語る。　なかでも最新の観測データが地震発生の可能性を示しているのが、その北側のエリアだ。「特に北海道の十勝地方から岩手県沖では、電磁気観測網や地震計などのデータでも大きな変動が見られます。海底を震源とする地震が起こる可能性が高く、沖合で発生した場合には大きな津波が想定されるので、準備を怠らないでください」■千葉・茨城エリア　昨年10月7日、千葉県北西部を震源とするM5.9の地震が発生し、東京都足立区などでも最大震度5強の強い揺れを観測した。　この周辺では今も大きなデータ変動が観測されているという。「千葉県の勝浦にある送信局からのデータでは、VLF／LF電波が大きく変動しており、茨城県から千葉県の南東沖にかけてのエリアで、M5 ～5.5クラスの地震が予想されるので、用心が必要です」■中部エリア「昨年12月3日、山梨県東部・富士五湖を震源とする震度5弱の地震が発生しましたが、内陸では山梨県のほか、長野県、岐阜県で電磁気観測網などでの地震の前兆となるデータが観測されています。　また沿岸エリアでは、特に駿河湾でも異常を示すデータが観測されており、M5クラス、最大震度5程度の地震がすぐに起こる可能性があります。海底で発生すれば沿岸部は津波に襲われる恐れがあるので、警戒を怠らないでください」■紀伊水道エリア　週刊ポスト前号で平井氏は、小笠原諸島のほかに紀伊水道エリアも警戒地域に挙げていたが、地震発生の可能性は高いという。「以前は三重県の東方沖や和歌山県の南部と北部のデータ変動が目立っていました。しかし今は、紀伊半島と四国の間の海域である紀伊水道でも、2019年から急に電磁気観測網や地震計などのデータで観測数値に異常が目立つようになっています。　他の地域と比べると、直近の大きな変動データはありませんが、紀伊水道から大阪府、兵庫県あたりまで異常データが観測され始めているので注意が必要です」　これらの警戒エリアは、いずれも津波による大きな被害も想定される。　冒頭の小笠原諸島の地震では幸い津波は起きなかったが、気象庁は会見で「津波に関する情報が出るまで8分ほどかかった」ことを明かし、そのうえで津波情報の発表を待つことなく避難するよう呼びかけた。　平井氏が語る。「地震予測は“発表して終わり”ではありません。最も重要なのは、地震予測が出た後に具体的な準備をすることです。我々が短期の地震予測をスタートさせたのは、1年、10数年といった長期の予測では、みなさんが地震への緊張感を持続することができないという背景もありました。　今回、警戒すべきデータが出たエリアに住んでいる方々は、地震への備えを怠らないようにしてほしい」※週刊ポスト2022年1月28日号

　日本列島が揺れ続けた2021年。首都直下地震や南海トラフ地震、さらには日本海溝・千島海溝での巨大地震の発生リスクが指摘されるなか、地震予測の専門家である平井道夫（地震計・電離圏解析）、内山義英（地電流予測など）、服部克巳（ULF電磁場予測など）の3氏が2022年に警戒すべきエリアを語った。【前後編の後編】内山：多くの国民が懸念している南海トラフ地震は、今後30年以内に発生する確率は70～80％と想定されていますが、すぐにでも発生するという説は否定されつつあります。どう考えていますか。服部：色んな地震研究者の方のデータを見ていると、ここ2、3年で起きるということはないと考えていますが、20～30年以内にはおそらく起きるでしょう。　南海トラフ地震と総称される東海・東南海・南海地震は、過去に何度も同時あるいは連動して、発生しました。そのなかでも、東海沖と高知沖は長期にわたって地震の震源がない『空白域』であり、この先地震が発生する確率が高いと言えます。平井：我々は南海トラフ地震に備えて関西から四国も重点的に観測していますが、不気味なのが紀伊半島と四国の間の海域である紀伊水道です。　以前は、三重県の東方沖や和歌山県の南部と北部が目立っていましたが、一昨年から急に紀伊水道の数値に異常が目立つようになりました。この動きが即、南海トラフ地震につながるとは言えませんが、観測データからは紀伊水道エリアの注意信号が読み取れます。服部：どこが発端になるかで南海トラフ地震の被害規模は大きく変わりますが、最も警戒すべきは津波です。南海トラフは陸地が近く、住民に警報が行き届く前に津波に襲われる可能性があります。実際、国は高知県黒潮町の想定津波を34.4mと見積もっているほどで、沿岸の住民は事前に十分な津波対策を練っておくことが必須です。平井：私は1週間以内の地震を予測するので何十年も未来のことは明言できませんが、地震の歴史や統計から言えば南海トラフ地震は起きてもおかしくないのでしょう。　南海トラフと同様に関心の高い首都直下地震はどう予測しますか？内山：元禄関東大震災から大正の関東大震災までは220年ほどの間隔がありました。だから大正の関東大震災から100年ほどの現在、M8クラスの大地震がここ数十年の間に来るとはサイクル的に考えづらいです。服部：しかし、房総沖などの地震活動が活発になっています。2011年の東北地震以降の関東の地盤への応力（物体が外から力を受けた時、物体の内部に発生する力）のかかり方を見ると、地震が起こりやすくなる方向に働いているので、首都直下地震はいつ起きてもおかしくない状態になりつつあります。警戒しておくに越したことはないでしょう。平井：東京23区では、昨年末の短期間に震度1～2クラスの地震が複数回発生しました。これまでにない頻度で、東京の地下で何かが起き始めているのかもしれません。内山：首都圏の地下にはおよそ20の活断層が隠れています。私はM8クラスの地震が起きるとは考えていませんが、M7程度の一回り小さな直下地震なら、今年の春までに起きても不思議ではないと考えています。2000年以前の建物は崩壊も平井：南海トラフでは津波の話がありましたが、首都直下地震では何が危険になるのでしょうか？服部：まずは揺れですね。東日本大震災は、首都圏ではゆっくりと大きな揺れでしたが、直下地震ではバイブレーションのように細かく激しい揺れに襲われます。家電や家具が部屋の端から端まで吹っ飛ぶので、頭などを打つ怖れもあります。内山：私は免震建築の専門家ですが、心配なのはビルの揺れです。2000年の耐震基準改正前に建てられたビルは、M7クラスが来たら一部崩壊するかもしれません。　さらに懸念されるのが木造住宅です。東京の下町の木造住宅が密集する地域は家屋が軒並み倒壊して、火災や水害も発生する可能性が高いです。服部：首都直下地震のあとは火災の被害も広がると考えられます。震源が近いので緊急地震速報が鳴る前に激しい揺れに見舞われて、防災行動をする猶予がありません。　さらに大変なのは電熱式の暖房器具で、揺れで倒れたあとは一時的に電気が消えますが、そのあとに電気が復旧すると、そこから発熱して床などが燃える怖れがあります。地震発生後に自動的にブレーカーが落ちない家庭では、注意が必要です。平井：そしてこの座談会の最後に言いたいのは、地震予測のゴールは、地震発生を予測することではなく、予測をもとに準備を重ねて地震の被害を少なくするということです。　できるだけ多くの人に地震発生前に行なうべき準備や対策を確認して、日々地震に備えてほしいです。（前編はこちら）【プロフィール】平井道夫（ひらい・みちお）／1947年生まれ、東京都出身。地震予測「地震解析ラボ」代表取締役。地震計、VLF/LF電波などの観測データに基づいて、1週間以内の地震予測を行なっている。内山義英（うちやま・よしひで）／1957年生まれ、静岡県出身。地震研究機関「ブレイン」代表。地電流、低周波音などの観測データに基づいて、1週間以内の地震予報を行なっている。服部克巳（はっとり・かつみ）／1965年生まれ、愛知県出身。千葉大学大学院理学研究院地球科学研究部門教授。同大学でULF電磁場などの観測データに基づいて地震の監視・予測を行なっている。※週刊ポスト2022年1月14・21日号

『週刊ポスト』の「MEGA地震予測」でおなじみの東京大学名誉教授・村井俊治氏（82）の地震予測のキモとなるのは、国土地理院が全国約1300か所に設置する電子基準点のGPSデータである。　電子基準点は、高さ5mほどの塔のようなもので、頂部には受信機が設置されている。人工衛星でその位置の変化を常時測定でき、地球の表面の微妙な動きも測定できる。　村井氏は2013年に地震科学探査機構（JESEA）を立ち上げ、「週刊MEGA地震予測」というメールマガジンの配信を始めた。『週刊ポスト』を皮切りに多くのメディアに登場し、2014年3月に出演したテレビ番組で5日後の伊予灘地震を予測して大きな話題となった。　その後も「村井理論」は進化を続けた。電子基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の「水平方向の動き」という3つの指標を総合的に分析する方法に加え、昨年以降はAI（人工知能）による危険度判定を導入している。　今年7月からは衛星画像を解析し、1か月以内に、どのエリアで、どのくらいの規模の地震が起きるのかを予測する「ピンポイント予測」も実用化した。　その進化した理論によって、年末までに警戒すべき地域として村井氏がはじき出したのが、5つのゾーンだ。東北警戒ゾーン　10月6日に岩手県沖地震（震度5強）が発生した東北は要注意だ。「最新のAIによる危険度判定で東北は全国1位です。中でも福島県と茨城県の境目で『水平方向の動き』に変化が見られ、そこに歪みが溜まっていると考えられます。岩手県沖地震の“火種”がまだ残っており、今後も東北では大きな地震が起こる可能性があります」（村井氏・以下同）北海道・青森警戒ゾーン「10月19日には、青森県東方沖を震源とするM5.4の地震が起き、その後もM4クラスの地震が複数回起きています。『水平方向の動き』では青森県東方沖を中心に反時計回りの大きな動きが見られるため、警戒を怠らないでください」北信越警戒ゾーン　このエリアは隆起と沈降が混在している。「新潟県の基準点『新井』と『新潟巻』の高低差は6cmを超えています。高低差が6cmを超えると周辺に歪みが溜まり、地震が発生する可能性があります」首都圏警戒ゾーン　10月7日の千葉県北西部地震（震度5強）が発生した関東は引き続き警戒が必要だ。「神奈川県西部、山梨県、静岡県東部、伊豆諸島で5cm以上の『異常変動』が見られます。その伊豆諸島は最近、『隆起・沈降』が混在しているので、歪みが溜まっていると考えられます」九州南部・南西諸島警戒ゾーン　鹿児島県や沖縄県の南西諸島に「異常変動」が集中している。「南西諸島の中でも大東諸島は『水平方向の動き』で沖縄本島などとは異なる動きが見られます」※週刊ポスト2021年11月12日号

　学会やエリートから蔑まれながら、迫りくる大災害に警鐘を鳴らし続ける孤高の科学者──。視聴率15％を超える人気ドラマ『日本沈没―希望のひと―』（TBS系）で、独自の研究でたどりついた「関東沈没説」を唱える田所博士（香川照之）は、いくら周りから疎まれても日本の危機を訴え続ける。その強烈なキャラクターが大反響を呼び、主人公の天海啓示（小栗旬）にも比肩する存在感を放っている。　そんな中、“リアル田所博士”とでも呼ぶべき研究者が在野にいる。『週刊ポスト』の「MEGA地震予測」でおなじみの東京大学名誉教授・村井俊治氏（82）である。　田所博士は東大教授として、GPSデータに基づく地震予測精度の向上に貢献したと説明されているが、現実にGPSを使った地震予測を日本で行なう研究者は数少なく、その一人が村井氏で、過去に東大教授を務めた点も共通している。　何よりも相通じるのは、両者の「生き様」だ。　田所博士は日本地球物理学界の異端児として扱われながら、独自の研究にのめり込む。一方で測量工学の権威である村井氏は地震予測に参入し、門外漢とされながら研究を続ける。村井氏が振り返る。「測量工学者の私が地震予測を始めた際は、周囲から変人扱いされ、何度特許を出願しても難癖に近いかたちで拒絶されました。いくら画期的な地震予測法を開発しても、地震学会からは見向きもされませんでした」　時に現実はドラマを凌ぐ。異端の研究者はどのように誕生したのか。ガーナに左遷　村井氏は正義感とともに行動する波乱万丈の人生を送ってきた。　1939年9月に戦前の東京で生まれ、敗戦の翌年に小学校に入学。戦後教育の一期生として勉学に励み、1959年に東京大学理科一類に進学し、大学時代はボート部で日本代表としてローマオリンピック（1960年）にも出場した。　東大を卒業後は、指導教官の勧めで建設コンサルタント会社に入社した。順風満帆な人生を送ってきた村井氏だったが、2年目に従業員への利益還元を求めてボーナス闘争を主導したことで会社に睨まれ、未開の地であるアフリカ・ガーナにダム調査の命令が出る。完全なる左遷だった。　慣れない現地では不測の事態が生じた。村井氏と事務員以外の20人ほどの日本人がマラリアを発症したのだ。そこで村井氏は独自調査を行ない、原因が栄養失調にあることを突き止めた。「予算は潤沢なのに食事が粗悪だったので調査したら、現地の事務所長がコックやボーイに任せきりで食事代をごまかされていた。栄養状態を改善するため所長から予算を取り上げ、現地の市場で調達した新鮮な食料を連日スタッフに振る舞いました。結果、マラリア患者は激減して職員は大喜びでした」（村井氏・以下同）　しかし、この行動は所長と上層部の不評を買うことになり、一時帰国した際に幹部に呼ばれて問責された。村井氏はこれに納得がいかず、自ら退職した。1966年のことだった。　路頭に迷った村井氏だが、学生時代の恩師に救われ、東大の生産技術研究所の研究生となった。「失業中は職安通いでお金がなく、昼食を食べることもできないほど貧乏でした。幸運なことに研究生になれたので、必死の思いで勉強しました」　猛勉強の成果が出て、3か月後に助手となり、1970年に31歳にして博士論文を書き上げ、その後、助教授、教授と昇進した。当時、心血を注いだのが写真測量学の研究だ。「写真測量学は、土地や建造物などの位置や距離を測り、地図や建設工事などの図面の作成に役立てる学問です。私の研究者時代に測量技術は突出した技術革新を遂げて、地球の表面を正確に測定できるようになりました」　1992年にアジア人として初めて国際写真測量・リモートセンシング（遠隔探査）学会の会長に就任した。53歳のことだった。測量工学の世界的権威となり、2000年に東大を定年退官した。研究者時代に得た知見を村井氏はこう語る。「研究テーマを探すのに投資することや、常識や固定観念を打破することが重要と学びました。考え方がブレず、終始一貫することも大切です」　たとえ、世間からどう言われようと地震予測を続ける現在の姿勢は、こうした波乱の人生の中で得たものだった。常識や固定観念を打ち破って身につけた測量工学が地震予測に役立つとは、退官時の村井氏は思いも寄らなかった。十勝沖地震がきっかけ　退官から2年後、再就職をせずフリーな立場だった村井氏は運命的な誘いを受けた。「GPSのデータを使って、地震予測をしてみませんか？」　そう村井氏に持ちかけたのは、航空測量学の専門家・荒木春視博士だ。荒木氏の提案は、GPSの位置情報を使って地球のわずかな動きを測定し、地盤や地殻の変動を調べて地震の予測をしてみないかというものだった。「最初に荒木さんの提案を聞いた時は、『GPSで地震を予測するなんて、本当にできるのかな』と半信半疑でした」　だが翌年に発生した十勝沖地震を調査した村井氏は、言葉を失った。「地震発生から遡って地表の動きを調べると、前兆現象とみられる明らかに異常な地表の動きがあったことが分かりました。その時、『この方法は正しい』と気づきました」　村井氏の地震予測のキモとなるのは、国土地理院が全国約1300か所に設置する電子基準点のGPSデータである。電子基準点は、高さ5mほどの塔のようなもので、頂部には受信機が設置されている。人工衛星でその位置の変化を常時測定でき、地球の表面の微妙な動きも測定できる。「基準点が網の目のように張り巡らされている国は、世界中で日本だけですが、そのデータを分析し、地震予測に役立てようとする研究者は当時、皆無でした。私たちの目の前には“宝の山”が転がっていたのです」　村井氏は測量工学の知識を総動員して地震予測をブラッシュアップし、電子基準点のX軸、Y軸、Z軸という三次元の座標軸の動きなどから、地殻の微小な変動を解析する方法を編み出した。「この方法で十勝沖地震以降の大きな地震をいくつか調べると、すべてで前兆となる変動が確認できました。“気づき”は“確信”へと変わり、これまでの地震学では成しえなかった新しい地震予測を測量工学が可能にすることが分かり、大いに興奮しました」　村井氏と荒木氏は共同研究の成果を「地震・火山噴火予知」という特許にまとめた。だが、思わぬ反応が待っていた。「1度目の特許出願は特許庁から拒絶されて、さらに2度目、3度目も拒絶されました。その理由も『こんな地震予測なら誰でも考えられる』など難癖に近いもので、絶望すら感じました。おそらく地震の専門家が審査員で、部外者である我々の提案が気に入らなかったのでしょう」　2006年、一部補正してようやく特許が認定されたが、周りの目は変わらず、成果を世の中に還元することができなかった。ピンポイントで予測　そして2011年3月11日、村井氏の心を深く抉る事態が発生した。東日本大震災である。村井氏が振り返る。「実は東日本大震災の1か月ほど前から私は東北地方の地表が異様な変動を見せていることに気づき、巨大地震の前兆ではないかと考えていました。　しかし当時は、地震予知連絡会という国の機関が『勝手に地震予知という言葉を使って社会を混乱させてはいけない』と注意していたこともあり、公表した場合のリスクを考えて口を閉じました。その結果として多くの犠牲者を生んでしまい、自分は何のために研究していたのかと自問しました。そしてこれから先は、異常に気づいたらたとえ恥をかいても発言しようと心に決めたんです」　東日本大震災の反省から決意を新たにした村井氏は、気象庁に電話で「地震予測をやりたい」と申し出た。すると担当者はこう答えた。「いいですよ。ただし役所としては、民間人による予測は“占い”として扱います」　この時の心境を村井氏はこう振り返る。「それで結構、と思いました。だったら地震予測の占いをしようじゃないかと開き直りました」　その後の村井氏の躍進は目を見張るものだ。2013年に地震科学探査機構（JESEA）を立ち上げ、「週刊MEGA地震予測」というメールマガジンの配信を始めた。『週刊ポスト』を皮切りに多くのメディアに登場し、2014年3月に出演したテレビ番組で5日後の伊予灘地震を予測して大きな話題となった。　その後も「村井理論」は進化を続けた。電子基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の「水平方向の動き」という3つの指標を総合的に分析する方法に加え、昨年以降はAI（人工知能）による危険度判定を導入している。　今年7月からは衛星画像を解析し、1か月以内に、どのエリアで、どのくらいの規模の地震が起きるのかを予測する「ピンポイント予測」も実用化した。村井氏が最後に語る。「地震予測を始めてから10年ほどは周囲から“変な老人”として扱われましたが、我々は数多くの地震を予測してきました。これからも『地震被害から逃れたい』という国民の要請に応じられるよう、地道に地震予測を続けていきたいと思います」　ドラマでは田所博士の予言が的中し、日本が沈没の危機に見舞われる。現実でも、異端の研究者が発する警告に耳を傾けたい。※週刊ポスト2021年11月12日号

　11月1日発売の「週刊ポスト」は、いよいよ動き出した日本経済の「華麗なる復活」を予測するマネー特大号。専門家は日経平均株価4万円、ゆくゆくは10万円も視野に入ってくると強気に見通す。ただし、政府や政治家は頼りないから、その恩恵は自分の知恵で取り込まなければならない。そのために何をするか。もちろん、単純に株を買うことだけではない。知っていれば得する情報が満載です。今週の見どころ読みどころ◆＜巻頭18ページ大特集＞日本経済「大復活」の日は2022年4月4日！コロナがいよいよ収束の見通しとなり、先進国のなかで「周回遅れ」と言われた日本経済もV字回復の兆しが見えてきた。専門家が来年4月の東証改革を契機とした日経平均株価の爆騰を予測するなか、われわれ庶民はどうやってその恩恵を享受すべきか。推奨銘柄はもちろん、「ほったらかし投信」「申請すればもらえる補助金」「高還元率のGo To制度」「今こそ中古車が売り時」など、11の対策を紹介する。◆小室眞子さんが去り、愛子さまと悠仁さまを待ち受ける受難小室圭さんと眞子さんの結婚により、皇室に残る内親王は佳子さま、愛子さまの二人になった。同世代の親王は悠仁さま一人。これから結婚適齢期を迎える三人には、これまで以上に厳しい目が向けられる可能性がある。特に、皇位継承順位2位の悠仁さま、天皇家の一人娘である愛子さまには大きな重圧が待ち受けている。令和皇室を見続けてきたジャーナリストや記者がその近未来を見通した。◆ビートたけし「眞子さまは皇族として頑張ってきたとオイラは思うよ」いまだバッシングがやまない小室圭さんと眞子さん夫婦に、ビートたけしがエールを送った。儀式や一時金を辞退したことには、「そこまで世間を気にしなくてもいいのに」と同情し、「皇籍を離脱したって、キチンとした警備を受けて真っ当な生活を送る権利があると思うんだよな」と語った。◆総選挙で瀕死の岸田首相に安倍・麻生が放つ「高市早苗の乱」総選挙で議席を減らした自民党では、息つく間もなく激しい政治闘争が始まりそうだ。岸田首相は甘利幹事長と手を組んで、「新・元老」を気取る安倍元首相、麻生副総裁を「一丁あがり」にしようとしたが、選挙に弱いところを見せてしまったことで、どうやら逆襲に遭いそうだ。その刺客になるのが高市早苗・政調会長。すでに選挙公約で「岸田色」をことごとく排除して「安倍路線」を強調するなど、露骨な戦闘姿勢を見せていた。◆＜緊急リポート＞MEGA地震予測「2か月以内に神奈川県西部に大地震の危険あり」的中を続けて注目度がますます高まっているMEGA地震予測。地震学では門外漢ながら、信念と執念で予測を実現してきた村井俊治・東大名誉教授（測量工学）は、人気ドラマ『日本沈没』の田所博士にもなぞらえられる。その村井氏が、首都に近い神奈川県西部の「異常変動」に警告を発した。◆＜グラビア特集＞「地球沈没」を阻止する科学者たち半世紀前の小松左京の小説「日本沈没」が今になって現実味を帯びて話題にされる世の中だが、人類もただ愚かなわけではない。様々な分野の科学者たちが地球の危機に立ち上がっている。温暖化を阻止する「牛のゲップ阻止飼料」や「台風撃退システム」、「二酸化炭素回収マシン」などが間もなく実現しようとしている。明るい未来を予感させる最新技術に迫る。◆「ダメ監督」になった原辰徳にOBたちから「超辛口」直言ペナントレース終盤に一気に減速してしまった今年のジャイアンツ。先発投手が足りないなど戦力的な問題ももちろんあったが、多くのファンやOBたちが首を傾げたのが原采配だった。先発投手を中4日、5日で酷使して連敗を招き、中田翔の獲得で不協和音を生んだ。このままではCSにも暗雲が垂れこめる。盟友だった中畑清らが愛のムチを振るう。◆日本ハム・新庄監督に恩師・藤田平が「耳を疑いましたわ」日本ハムの来季監督に新庄剛志氏が就任する。知名度、人気は抜群だが、果たして指揮官、指導者としての資質はあるのか。「鬼平」の異名を持つ元阪神監督の藤田平氏に取材すると、「耳を疑いましたわ」と言ったうえで、「話題づくりだけでは野球はできへんから」と厳しい言葉。◆＜スクープ＞日本の奨学金・科研費で育った中国人留学生が人民解放軍に！ジャーナリスト・赤石晋一郎氏は政府がひそかにまとめた極秘レポートを入手した。そこには、大学や企業に「留学生」「研修生」として在籍した中国人が、本国に帰って軍事産業に従事しているという衝撃の実態がつぶさに記されていた。◆「資格取得で再就職」サラリーマンを狙う「ひよこ喰い」の魔の手70歳まで働かないと老後は安泰でない時代になり、第二の人生のために資格取得を目指すサラリーマンが増えている。しかし、資格があれば安心というわけではない。実際にはそれだけで食えるわけではなく、「個人営業」のハードルは高い。そんな資格貧乏を標的にする「ひよこ喰い」の誘いに乗って失敗する人が増えているという……。◆32万円で3年勃つ！最新ED治療マシンを本誌55歳記者が試してみた国内で1100万人もの男性が悩んでいるというED（勃起不全）。健康上の理由で薬に頼れない人たちは諦めるしかないのか。EDに挑む話題シリーズの第2回は、衝撃波を使った最新治療を紹介する。3600発の衝撃波を陰茎に当てることで3年間も勃起力が維持できるというイスラエル製の最新マシンを本誌記者が試してみると……。◆世界のモーター市場を席捲する日本電産が「トヨタを超える日」自動車の心臓がエンジンからモーターに入れ替わる激動のなか、モーター大手の日本電産が好業績を続けている。カリスマ創業者・永守重信会長は、50年後には売上高100兆円を目指すとぶち上げる。計画通りなら、いずれトヨタさえもが「日本電産の下請け」になる日がやってくる。◆断薬の名医11人が明かす「私が飲んでいる薬」「私が飲みたい薬」大反響を呼んだ「断薬・減薬シリーズ」で薬の弊害を訴えた医師たちに、「それでも飲んでいる薬」「自分が患者だったら飲みたい薬」を聞いた。同じ目的の薬でも、医師によって選ぶ基準も種類も大きく違うことがわかった。自分に合う薬の見つけ方とは？◆＜出張掲載マンガ＞認知症の人が見ている世界ベストセラーマンガの出張掲載。認知症の人が見ている世界は、周りの健常者が見ている世界と「同じだけど少しだけ景色が違う」。双方の視点で同じ場面を描く手法で、身近にあるパラレルワールドをわかりやすく、ちょっとコミカルに描く。なぜ認知症の人は同じことを繰り返し聞くのか、なぜ家族はイライラしてしまうのか。答えはここにあります。※全国の書店、コンビニで絶賛発売中！