「職場でも公共の場でもきちんと分煙マナーを守っていたのに、次々と全面禁煙になる。喫煙場所を求めてさまようストレスはピークに達していますよ！」
今ではすっかり少数派となった愛煙家の叫びは、たばこが諸悪の根源だと信じて疑わない多数派の嫌煙家たちには遠く届かない。
たばこを吸わなくても喫煙者の吐き出す煙（副流煙）によって健康被害を受ける――。いわゆる「受動喫煙」が日本で騒がれ出したのは、1999年にWHO（世界保健機関）が日本で国際会議を開いて「たばこ規制枠組条約」に調印させたことに端を発する。
その後、2003年に国が医療制度改革の柱として制定した「健康増進法」の中に、受動喫煙の防止が謳われたことから、自治体をも巻き込んで異様なほどの“たばこバッシング”が始まった。
2010年に飲食店などを対象とした受動喫煙防止条例を定めた神奈川県に続き、兵庫県が2014年より民間施設で同様の条例を施行する。大阪府に至っては飲食店や宿泊施設などについて「建物内全面禁煙の推進」を掲げた条例案をまとめ、府民の意見を募ったばかりだ。
実は1981年に世界で初めて「受動喫煙＝悪」との説を唱えたのは、当時、国立がんセンター疫学部長だった平山雄氏（故人）である。しかし、いまだに嫌煙家が依拠するこの“平山論文”の信憑性に首を傾げる研究者も多い。
『タバコ有害論に異議あり！』の著者で、独協医科大学放射線科助教の名取春彦氏もその一人。
「彼は、夫が喫煙・妻が非喫煙の場合、夫・妻とも非喫煙の場合より妻の肺がん死亡率がたまたま高く出たことに目をつけ、受動喫煙が原因だとしました。しかし、この論文では夫の死亡率が無視されるなど、存在するはずの8つのケースから都合のよいデータだけを選んでいるため、客観性と公平性が担保されていないのです」
平山論文と似た疫学調査は2000年代になってからも度々出されている。だが、「たばこを吸う夫と一緒に住んでいる妻が、肺がんで死ぬリスクは約2倍」といった数字だけが一人歩きして、明確な科学的根拠は示されていない。
それでは、副流煙の害はどの程度なのか。中部大学教授の武田邦彦氏は、「物理的な計算」から興味深い数字を導き出している。
「たばこを吸わない人が喫煙者と6畳の部屋に1時間いても、濃度が薄まることで、たばこを吸う量は直接吸う人の約1000分の1になります。また、いろいろなデータから見る副流煙の危険度は、たばこを吸わない人は吸う人の40分の1程度。たばこを吸って肺がんになる人は1000人に1人という調査が出ていることと照らし合わせると、副流煙で肺がんになる割合は、4万人にひとりということになります」
もちろん武田氏も科学的な根拠を持っているわけではない。しかし、「科学的に受動喫煙の害が証明されない限り、喫煙者から“心の健康”を満たすたばこを取り上げることはできない」（武田氏）と主張しているのだ。
前出の名取氏は、こんな見解を述べる。
「肺がんに限らず、多くの病気は社会的ストレスが重要な要因であることに疑いの余地はありません。夫婦揃って喫煙者の肺がん死亡率は、受動喫煙させる側やさせられる側の夫婦よりも低く、ともに非喫煙者に近いのではないかと予想します。
受動喫煙問題は、受動喫煙そのものの健康被害ばかりが強調されますが、本当は我慢を強いられてきた結果の健康被害なのかもしれません。そう考えると、喫煙者もたばこの煙が嫌いな人たちに迷惑をかけないように分煙を徹底し、お互いに満足する環境をつくらなければなりません」
科学や医学の数値だけでは測れない健康まで煙に巻いてしまえば、愛煙家の肩身は狭くなる一方だろう。
