地震予測の東大名誉教授　学者や気象庁から軽く見られる理由

　1995年の阪神・淡路大震災を契機に、GPSデータを測定する電子基準点が国土交通省によって日本全国に配備された。しかし、このデータは国土地理院が「地震の後に土地がどれだけ動いたのか」を測量するためには利用されてきたが、地震の予測には使われてこなかったという。

「電子基準点は全国に1243か所もあります。これほどGPSが網の目のように張りめぐらされている国は、世界中でも日本だけ。そのデータが2002年頃から使えるようになったのです。我々は、2000～2007年に起きたマグニチュード6以上の地震162個全ての追跡調査を行ないました。すると、地震の前に何らかの前兆現象が見られることがわかったのです」

　こう話すのは、東京大学名誉教授で、測量学の世界的権威である村井俊治氏だ。同氏は自ら顧問を務める民間会社JESEA（地震科学探査機構）を通じて、会員向けに地震予測のメールマガジンを開始。4月13日に淡路島で起きた地震の前兆現象も事前に掲載されていた。

　前兆現象とは、「地殻の微小な変動」のことである。GPSの特徴は、地球の重心を原点として電子基準点の赤道面方向（X軸、Y軸）へのズレだけでなく、天頂方向（Z軸）へのズレも観測できること。つまり、地殻が沈み込んだりする動きもキャッチすることが可能なのだ。村井氏は、電子基準点のX、Y、Z三次元の座標軸の動きを測量。さらに3点の電子基準点を結んだ三角形の面積変動率を計測することで、地殻の微小な変動を解析した。

　そして2006年には、共同研究者の工学博士・荒木春視氏とともに「地震・火山噴火予知方法」という特許を取得するに至ったのである。

「過去の解析例では、正確に何日後に地震が起きるとまでは予測できていません。しかし、最初の前兆現象からほぼ5週間以内に地震が起きていることはたしかです」（村井氏）

　本誌記者も、村井氏の案内で東京都世田谷区の電子基準点を訪れたが、高さ5メートルの金属製の塔の側面には、「この受信データは、土地の測量、地図の作成、地震・火山噴火予知の基礎資料に利用されます」と明記されていた。

　ただし、電子基準点の観測データは、アンテナへの積雪や周辺の樹木の繁り方、道路工事などで「ノイズ」が発生することもある。JESEAでは継続して電子基準点の動きを観察し、その時間的な傾向（トレンド）を把握、そこから大きく乖離した動きが10日以上続く場合には、地震の可能性が高いという予測を発表している。乖離が短期間であれば「ノイズ」と判断するというわけだ。

　地震の大きさは電子基準点がX、Y、Z軸のどの方向に動いているかで判断。1方向の場合は、「震度4以下」、2方向では「震度5クラス」、3方向で大きく動いている場合は、「震度6以上の大地震」の可能性があるとしている。

　では、東日本大震災にも“前兆現象”はあったのか。上に示したのは、震災の2週間前、3週間前、4週間前の地殻の変動データである。これを見ると、宮城県を中心に広い範囲で前兆が現われていたことは明らかだ。とくに3週間前には、牡鹿半島付近で3軸全てがトレンドから乖離した、“大地震の可能性”が観測されていた。

「一度大きな動きがあった後、鎮まったかなというところで大地震が起こるのは、過去のケースでも認められたよくあるパターンです」（村井氏）

　東日本大震災の前兆現象はたしかにあったのだ。もし、この予測方法が知られていたら……。そんな考えが頭をよぎるが、そもそも「門外漢」の村井氏の予測は、国にも地震学者にも相手にされてはいなかった。

「東日本大震災前は、地震予知連絡会という国の機関が、“勝手に地震予知という言葉を使ってはいけない”といっていたんです。しかし、今後、犠牲者を1人でも少なくするためにも、大地震には前兆現象があることをより多くの人に知ってもらいたいと思い、気象庁に『地震予測をやりたい』と連絡しました。

　そうしたら、『おおいにやって結構です』という思わぬ返事がありました。ただし、『民間人がやるのは“占い”だと思っています』ともいわれましたが」（村井氏）

　わずかに門戸が開かれたとはいえ、いまだに村井氏の研究はキワモノ扱いなのである。

※週刊ポスト2013年5月24日号