「焦らず適切な治療を続け、社会復帰を」と語る上島教授
「新型うつ」といったキーワードが出てくるなど、うつ病は社会問題のひとつとなっている。日本うつ病学会では「適切な診断が必要」としながらも、話題となっている通称「新型うつ病」に対しては「医学的知見の明確な裏打ちはない」という見解を示した。
厚生労働省の調査によると、平成23年のうつ病などの「気分障害」患者数は、95.8万人に。また国民の約16人に1人は、生涯に一度はうつ病を発症する可能性があり、さらに、この1年のうちに50人に1人がうつ病にかかったという研究報告書もある。厚生労働省では、うつ病を極めて重要な健康問題として捉え、うつ病治療の研究や患者への社会的支援を積極的に進めている。
それでは、そもそもうつ病とはどんな病気か、自分や身近な人にうつ病の可能性があったらどうするべきか。国際医療福祉大学・医療福祉学部の上島国利教授に聞いた。
まずうつ病には、「気分が落ち込む」「意欲がわかない」など、“心”に表れる症状と、「疲れやすい」「眠れない」など、“身体”に表れる症状があるという。
「落ち込んだり、憂鬱な気分に陥ったりすることは誰にでもあります。ですが、うつ病の場合、落ち込んだ原因が解決しても、気分が回復しません。そのため、仕事や社会生活に支障をきたしてしまいます」（上島教授）
うつ病になりやすいのは、よくいわれるように真面目で几帳面、完璧主義な人。
「そういう人が病気やケガをしたり、失業や子供の独立など、失うことのむなしさを感じたり、身近な人との別離や失恋を経験したりすると、うつ病を生じることが多いと言われます。また、結婚や出産、昇進など、嬉しいはずのライフイベントであっても、環境の変化がプレッシャーとなり、うつ病になることもあります」（上島教授）
■うつ病に対する治療法
現在のうつ病治療は、「休養・環境調整」のほか、抗うつ薬などによる「薬物療法」、カウンセリングなどの「精神療法」の3つが中心となっている。なかでも、うつ病治療の基本となるのが、薬物療法だ。
「薬物療法では、最短で6か月ほどは抗うつ薬を服用するのが平均的なスケジュールです。ところが、今までの薬では、効果が出るのに2～4週間かかるものが多かったことから、処方された薬に対して『効果が出ない』と不満をもつ患者さんも多かったのです。また、抗うつ薬を使っても、3人に1人は症状を改善できないというのも実情です」（上島教授）
このような現状を打破すべく、今年6月には、抗精神薬「アリピプラゾール」がうつ病治療薬として認可された。
「アリピプラゾールは、これまでのうつ病治療薬に上乗せして使用する薬です。アメリカではすでに2007年からうつ病治療の補助療法に使われていて、3つの大規模な臨床試験で『明らかな効果があった』ことが認められています。日本での臨床試験でも、使用して1週間目というごく早い時期から効果が出ていること、また副作用が少ないことから、うつ病治療薬で十分に反応が得られなかったうつ病治療の新たな選択肢として、大いに期待できます」（上島教授）
こういった新しい薬や症状に関する情報が増える一方で、自分自身や身近な人が“うつ病なのでは？”と心配になるケースも。もしもうつ病だとしたら、早期に診断を受けて、適切な治療を開始することが大切だが、「症状や心構えなど、わかりやすい資料があれば」と思う人も多いだろう。
そうした人に参考になるのは、治療に使用される薬の種類や効果、副作用、服薬の注意点などをはじめとしたうつ病の基本的な情報だ。こころの健康情報局「すまいるナビゲーター」サイト内では、うつ病早わかりガイド『うつ病ABC 』を掲載。親しみやすいイラストで、ポイントがわかりやすい冊子の情報はPDF等でダウンロードできるほか、資料請求フォームから無料での郵送依頼も可能だ。
■目指すのは「社会復帰」
抗うつ薬を服用した人を対象にしたウェブ調査（2008年、回答数1187件。回答はひとつのみ）によると、患者が望むことはまず、「症状を軽くすること」（45.8％）、「眠れるなど、睡眠障害の改善」（31.5％）、そして「仕事に復帰する、以前のように家事をするなど、困っていることができるようになること」（17.8％）。患者が最終的に目指しているのは、社会復帰だということがわかる。
「うつ病は再発しやすい病気ですし、治療に時間がかかるケースもありますから、医師とじっくり相談しながら、焦らずに適切な治療を続けること。その上で『リワーク（復職）プログラム』などを利用しながら、社会復帰を目指すのがよいでしょう」（上島教授）
