大雪に見舞われた受験シーズン。受験業界の過熱ぶりに一石を投じる記事を朝日新聞が1面で掲載した。
＜中高定期試験、ネット販売／無断利用 違法も＞（2月14日付）
名古屋市の学習塾経営者が情報公開制度を利用して、自治体から公立中学高校の定期試験問題と解答を入手。それが米国のサイトを通じ、ネット販売されていたことを記事は伝えた。試験問題の情報公開にかかる費用は1枚10円だが、サイトでは1科目200円で販売されていたという。
情報公開制度の“盲点”をつくようなネット販売──NPO法人・情報公開クリアリングハウスの三木由希子代表は、こんな懸念を示す。
「商用目的で情報公開制度を利用することに違法性はありませんが、今回の場合は、試験問題の著作権侵害が考えられます」
少子化が進むなか、“生き残り”をかけた学習塾はどこも必死だ。教材販売や通信講座などのビジネスモデルも多岐を極める。その一つが公立試験のネット販売ということか。記事では名前こそ伏せられているが、「塾代表」のコメントも掲載されていた。
＜公立学校の入試の過去問も売られているし、弁護士から違法ではないと聞いた＞
実は、この発言の主こそ、受験業界で最も注目を集めている人物だった。
昨年12月に発行された『学年ビリのギャルが1年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』（KADOKAWA刊）の著者、青藍義塾塾長の坪田信貴氏である。
通称『ビリギャル』と呼ばれるこの本は、受験生やその親たちからの反響を呼び、現在11万部のベストセラーを記録している。坪田氏に話を聞いた。
──あなたの経歴を伺えますか。
「年齢や出身地、学歴などは、ラベリングとなる（偏見を招く）ため非公表としています。私は自分のメソッドで誰でもできるということを言いたいわけで、『この人って特殊な人』と思われたくないんです」
──定期試験の情報公開はあなた自身がやったのか。
「……答えません」
記者が朝日報道を切りだすと坪田氏の表情は一変。著書のメソッドには、＜高いキーでテンション高く話す＞とあるように笑みを浮かべながらはきはきと答えていたが、この質問が出たとたんに歯切れが悪くなり、取材は打ち切られた。
法律的にはグレーゾーンとはいえ倫理的には咎められても仕方ない今回の騒動。それにしても『ビリギャル』熱血物語の“ネタ元”が情報公開請求だったとは……。
※週刊ポスト2014年3月7日号
