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2014.05.03 07:00  NEWSポストセブン

マンションバブルの崩壊 「早ければ7月に訪れる」と専門家

 ミニミニバブル崩壊の予兆は、オリンピックを待たずして早ければ年内にやってくる、と榊氏は警告する。

「中古も含めたマンションの『空き家問題』はすでに深刻な状況といえます。今年7月には総務省が5年に1回発表する空き家率の統計調査が出ます。

 前回の2008年は13.1%でしたが、新築住宅が増え続けているのに、生産年齢人口はどんどん減っている現実を考えれば、空き家が増加しているのは間違いありません。仮に18%を超えてくるようなことがあれば、大きなインパクトになるでしょうね」

 かつて大手シンクタンクが出したレポートでは、2033年ごろに空き家率が30%台に達するとの驚愕データもある。気がつけば「上下両隣の部屋が空いている」なんて時代がやってくるかもしれないのだ。

「青山、六本木あたりの都心マンションでも10年で2割程度、20年で半額に値下がりしてもおかしくありませんよ。すでに埼玉や千葉などの郊外では中古価格が新築の半分以下に暴落している地域も多く、それがヒタヒタと都心に迫っているのです」

 こんな話を聞くと、「マンションなんて買うべきではない」と尻込みする人もいるだろう。だが、バブルは必ずはじけるという過去の教訓を思い返せば、焦らず慎重な物件選びもできるはずだ。

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