死者57名、行方不明者6名という大きな惨事をもたらした、昨年9月の御嶽山噴火。当時の警戒レベルは「1」で、誰もが予想しない出来事だった。
しかし、琉球大学名誉教授の木村政昭さんは2013年に、御嶽山の噴火を「2013年±4年」と予測し、的中させていたのだ。そんな木村さんが危険視しているのが富士山の噴火だ。木村さんは「2014年±5年」と予測している。そして、木村さんは「火山の噴火と地震は連動している」と話す。
「御嶽山の噴火は太平洋側のプレートからの圧力によるものなので、太平洋側で地震が引き起こされる可能性が高い。何十年も大地震が発生しておらず、空白域になっている伊豆・小笠原海溝が気がかりです。東日本大震災と同じマグニチュード（M）9クラスの地震が起きてもおかしくない。最悪の場合、首都圏を最大震度6の揺れが襲い、神奈川県、千葉県の沿岸部などを30m級の巨大津波が襲う可能性があります」（木村さん）
ほかにも、宮崎県の日向灘南部沖、北海道の根室沖でM8クラスの巨大地震が発生する可能性が否定できないと指摘する。
そして危惧されているのは首都直下型地震。内閣府はM7クラスの地震が発生した場合、最大で2万3000人が死亡し、経済損失は95兆円にもなると発表している。
「犠牲者の7～8割は火災による焼死者です。東京はいたるところに木造家屋の密集地があり、そうした地域に住む人は、ひとたび巨大地震が起きれば逃げる間もなく火の海にのみ込まれます。首都高や線路は壊滅的なダメージを受け、物流が停止。また、現在日本の発電量の大部分を占める火力発電所は地盤の弱い沿岸部に設置されており、地震に対する耐性が弱い。電気がストップすれば水道・ガスが送れなくなり、使えなくなる可能性がある。最大700万人が避難生活を強いられます」（災害危機管理アドバイザー・和田隆昌さん）
※女性セブン2015年2月5日号
