厚生労働省が2014年に発表した「平成24年度生活衛生関係営業経営実態調査」では、調査対象となった「立ち食いそば・うどん店」の実に75%が売上高減少となっている。そればかりか、売上増加という回答はND(ノーデータ)――つまり得られていない。今後の経営方針についても、50%が「廃業」を視野にいれるという厳しい現状が伺える。
もちろん立ち食い業態でも繁盛しているそば・うどん店はある。だが、先日の本稿でも触れたように、大手の「富士そば」も「ふじ酒場」というちょい呑み業態に乗り出した。
立ち食い市場全体が変化するいま、その象徴的存在であるそば・うどん業態も安穏としてはいられない。そして食べ手として好みの店を支える、唯一最善の行動は店に通うこと。多様になった新店に食指を伸ばすだけでなく、最近足が遠のいているあの店にもまた顔を出そう。