いまだ課金系が隆盛のスマホゲーム、転換期は来るのか？

　コラムニストでデイトレーダーの木村和久氏が、近頃気になるニュースをピックアップし独自の視点で読み解きます。今回はスマホゲームの現状を分析。

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　2016年のスマホゲームの売上高が発表されたので、そのデータ（SuperData調査、2016年1～11月）から、スマホゲーム界の現状を探ってみたい。

　まず世界のスマホゲーム人口だが、なんと26億人おり、トータル4兆円の売り上げとなっている。その中でアジアが2.5兆円と最大の売り上げで、アジアマーケットを制する者が、世界のスマホゲーム市場を制すると言っても過言ではない。

　その4兆円の売り上げを巡って熾烈な争いが繰り広げられているわけだが、世界一の売り上げのゲームは、日本が誇る「モンスターストライク」の1300億円だ。運営会社のミクシィは、元々SNSで一世を風靡をしていた。しかし、他のSNSが乱立し、先行のミクシィが次第に埋もれていく。起死回生の策として、スマホゲームに参入する決断を下したのだ。当時、株価は200円台まで下落し危険水域に達していたが、モンストリリース後、最高6900円まで上昇。現在は4300円程度で、最安値の約20倍、時価総額は約3500億円という超優良企業に成長している。スマホゲームって、当たるとスゴイんですね。

　モンストはすでに2016年の前期で3500万ダウンロード、2000億円の累計売り上げを達成し、2017年は累計3000億円に迫る勢いだ。ちなみに最近、大ヒットしたガンホーの「パズル＆ドラゴンズ」は4000億円（6000万ダウンロード）の累計売り上げだから、パズドラ越えも視野に入ってきた。

　2位は1200億円の「クラッシュ・オブ・クラン」、3位は1100億円の「クラッシュ・ロワイヤル」で、ともにSupercellというフィンランドの会社が運営している。しかも、その会社、以前はソフトバンクが筆頭株主で、最近多くの株を売却したのだ。2013年から株を2000億円程度で買い、2016年に7700億円で売却したから、6000億円弱の利益になる。つまり、Supercellの2大ゲームの儲けを、ソフトバンクが持っていったのだ。さらに、ガンホーの株もソフトバンクが約700億円で売り抜けて利益を叩きだしている。そういう意味では、世界のスマホゲームの利益をもっとも懐に入れたのはソフトバンクではないか。ソフトバンクこそが、スマホゲーム界の勝者と言っても過言ではないのだ。

　ソフトバンクの数千億円の利益を孫さんがトランプ次期大統領に約束した通りアメリカに投資し、それで日米関係が好調になるならゲームに課金した甲斐があるってものです。

　話を戻そう。続いて世界4位のゲームが910億円の「ゲーム・オブ・ウォー」、5位が900億円の「モバイルストライク」で、いずれも大元はMachineZoneという会社。2位から5位までのゲームは、戦略シミュレーションゲームの類に入るもので、中毒性がかなりある。何を隠そう私も4位の「ゲーム・オブ・ウォー」をやり始めて、まもなく3年になろうとしている。すでに課金で10万円を使っており、すごくムキになるゲームであることは確かだ。特に日本人プレーヤーは韓国のプレーヤーと同じ土俵に上げられることが多く、ゲームの中で日韓戦を展開。運営側にうまくハメられている気がしないでもない。