◆訴えられかねないソーハラの防ぎ方
では、ソーハラをされた場合はどうすればいいのだろうか。まず、信頼できる他の上司や同僚などに相談するのがおすすめだ。周囲から穏便に諭してもらうことで改めてもらえる可能性もある。また、会社に相談窓口のような場が用意されている場合は利用したい。
もちろん悪質と思われる場合は、弁護士に相談すれば「安全配慮義務違反」などに該当する場合、会社を訴えたり慰謝料などを請求することもできる。
しかしこれは、会社側としては、社員の士気低下や会社のイメージダウンなどにもつながりかねないだろう。では、未然に防ぐためにはどうすればいいのだろうか。
上下関係があると、目下の立場の者にとっては友達申請も断りづらく、「いいね」やメッセージに対してもプレッシャーを感じるものだ。自分が目上の立場の場合は、部下や後輩と親しくなることが目的だとしても、ソーシャルメディア上では相手から依頼があれば受ける程度にひかえめにしたほうがよさそうだ。
目下の立場からは、安易に上司や先輩の友達申請を受けないことが重要だ。もし受ける場合も、「ソーシャルメディア上で見たことは、評価に持ち込まないでくださいね」などと事前に断りを入れておくといいかもしれない。
こういった問題が起きていると報じられると、必ず「なぜ公開アカウントで活動するのか」「投稿しなければよい」という声が上がる。しかし、被害者側による対策がなかったのが原因であるかのようなソーハラの捉え方は危険だ。加害者が悪い点を認識してあらためるのが本来のあり方で、被害者にだけ対応を求める認知が歪んだままの対処法が一般的になってしまうと、SNSが本来もっている可能性を狭めてしまう。
ソーハラにもつながるなど、扱いが難しい上限関係がある場合のソーシャルメディア活用。しかし、うまく利用すればお互いの理解が深まったり、コミュニケーションがスムーズになる可能性もあるので、お互い相手の領域に入り込みすぎず、うまく使いこなしてほしい。
