今回の調査では「他社がどのように答えるのか教えてほしい」という“問い合わせ”が多かったのも特徴的だった。また、「無回答」企業のなかには、匿名を条件に〈開催ありきではなく、感染状況や医療環境を踏まえた判断を優先してもらいたい〉と“本音”を漏らした企業もあった。
全71社のうち、唯一パラリンピックだけをスポンサードする義肢メーカー・オットーボックは〈下手な回答はできないので回答は差し控える〉とコメントを寄せた。前出・日本空港ビルデングも〈回答することでどういう方向に行くか測りかねる〉と答えている。国民の賛意を得られていない今、スポンサー企業の“声”が、開催可否の判断に決定的な影響を与える可能性がある。
※週刊ポスト2021年6月4日号