東京のオフィス市場は再び活気が戻る
以上のように、比較的落ち着いた供給量が続き、産業界のニーズもコロナ禍で劇的に減少したわけではなく、安定的なニーズが見込めるだけに、東京のオフィス市場が激変するとは考えにくいのが現実だ。
コロナ第6波に襲われ、これまでに以上に厳しい環境になれば別だが、2021年末から2022年にかけてコロナ禍が落ち着き、景気も回復してくれば、冒頭で触れた都心オフィスの空室率の上昇、賃料下落の動きにも早晩歯止めがかかることになるだろう。
コロナ禍を乗り越えた先には、先に触れたように“日八京”など新たな主役の登場によって、東京のオフィスに再び活気が戻ってくるのではないだろうか。