近年は製薬会社もPMDAも「新たな副作用を早く伝えたい」と動いている。谷本医師が言う。
「過去に起きた不幸な薬害事件を受け、薬の安全性に対する社会全体の意識は年々高まっています。
PMDA内でも副作用被害の救済補償のほか、最近では『安全部』が拡充され、薬の安全対策に力を入れているほか、製薬会社もリスク管理として積極的に副作用を報告し、患者向けの情報発信に注力するようになりました」
患者自身も、飲んでいる薬があれば最新の副作用情報に注意し、医師とコミュニケーションをとることで、リスクに対処してほしい。
※週刊ポスト2021年11月19・26日号