地震解析ラボ代表の平井道夫氏
本誌・週刊ポスト2022年1月14・21日号（1月4日発売）で「地震解析ラボ」代表の平井道夫氏が「小笠原諸島」で地震の兆候があると指摘。その言葉通り、1月4日に小笠原諸島の父島近海を震源とするM6.1、震度5強の地震が発生した。予測を的中させた平井氏が、今後警戒すべきエリアを緊急警鐘する。
「我々のデータ解析では、小笠原諸島エリアで再び大きな地震が起こる可能性が高いと示されています。今回は震源の深さが77kmと深かったため大きな津波は発生しませんでしたが、震源が浅ければ津波が発生する確率も高くなります。引き続き警戒が必要です」（平井氏。以下「」内同）
平井氏が率いる地震解析ラボは、2010年に電磁環境学の研究者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏を顧問として発足。早川氏退任後もさらなるデータの蓄積によって予測精度を向上させ、情報発信を続けている。
予測の的中率は60～80％を誇り、過去には2020年6月に発生した千葉県東方沖地震（M6.1）などの地震も予測を的中させた。
この高い予測精度を支えているのが、地震解析ラボならではの様々な観測データの活用と独自の解析システムだ。
「私たちが主に活用している観測データのひとつが、弊社が特許を取得している『VLF／LF電波』などの電磁気観測網のデータです。これまでの内外の研究で、地震発生の1週間ほど前から震源域の上空にある電離層（※大気の上層にあって電波を反射する層）に異常が生じることが分かっており、その異常はVLF／LFという特定の周波数の電波で捉えることができます。
弊社は、国内3か所と海外3か所の送信局から発信される電波を、国内10か所に設置した観測地点でキャッチし、モニタリングしています」
加えて、地震発生前に震源付近の地層で起こる微小破壊とともに発生する『ULF電磁放射』と、電離層の電子数の異常変化を観測する『GPS衛星電波』も活用しているという。
「この3つの観測データと防災科学技術研究所が公開している地震計データや弊社が蓄積している過去20年分の地震発生データを統合させて、それらを独自のアルゴリズムで解析することで、1～2週間程度先に起こる短期の地震を予測しています」
そして最新の解析の結果、小笠原諸島以外にも「この1月中に地震を警戒すべき」4つのエリアがはじき出された。
