相次ぐ有名人の自殺報道で「いのちの電話」が本当に必要な人につながらない事態に　相談員の高齢化の影響も

　コロナ禍以降、有名タレントの自殺報道が相次ぎ、メディアを騒がせてきた。最近では歌舞伎俳優・市川猿之助容疑者（47）の自殺ほう助事件が大きな話題になり、7月12日にはタレント・ryuchellさんが27歳の若さで命を絶ったニュースがあった。

　こうした自殺報道の最後には、「いのちの電話」をはじめとする相談窓口の電話番号が記載されることが多い。「いのちの電話」の場合、ナビダイヤルに電話すると全国50か所にある協会のひとつを案内される仕組みだが、いま利用者の間でこんな声が聞こえている。──「何度かけても電話がつながらない」。

「愛知いのちの電話協会」の事務局長・加藤明宏氏は、理由をこう語る。

「昔は相談員が200人ほどいましたが、高齢化もあって徐々に人数が減り、160人ほどになっています。すべての電話を取れるわけではなく、過去の調査では、応対できた数の10倍以上の電話がかかっているようで、なかなかつながらないとご批判をいただくこともあるんです」

嫌がらせの電話も

　自死に関する報道で「いのちの電話」などの相談窓口を記載するのは、報道が自殺願望（希死念慮）のある人に心理的な影響を与え、連鎖を起こす可能性があるからだ。『ルポ自殺』などの著書があるジャーナリストの渋井哲也氏はこう言う。

「著名人の自殺報道は、手段・方法を広めてしまうという問題がある。またもともと願望があり、その著名人のファンであったり属性が似ていたりする人に、より強く影響する可能性があります。

　メディアは記事の末尾やテレビのテロップで相談窓口を掲載していますが、ryuchellさんの取り上げられ方を見ると、『これを載せれば大きく報じていいんだ』という安易な意識を感じてしまう」