泥仕合となっていた高嶋政伸（46才）と美元（33才）の離婚裁判は、高嶋側が勝利。離婚を認める以外に、高嶋側の裁判費用の負担も求められるという、美元側の全面敗訴となった。
美元側はこれを不服として、当然控訴すると思われていたが、控訴期限当日の11月26日になって、事態は急展開をみせた。高嶋側が訴えそのものを取り下げ、美元側がこれを承諾したのだ。
法的にはこれによって、裁判そのものが“なかったこと”になる。つまり、ふたりは“裁判での離婚”ではなく、“協議離婚”することになったというわけだ。実際、ふたりはそれぞれファクスで、「両者の合意に基づく離婚が、正式に成立しました」とメディアに報告している。離婚裁判に詳しい弁護士の長瀬佑志氏が説明する。
「両者の合意に基づく協議離婚ということは、財産分与など財産的条件でお互いが納得したのだと考えられます。裁判そのものがなかったことになるわけですから、美元さん側は判決で命じられていた高嶋さんの裁判費用さえ払わなくていいことになりました」
一見、急転直下の円満解決のようにみえるが、実はこの裏には美元が弾いた算盤があったようだ。前出の長瀬氏は、一審判決が出た後で、お互い弁護士を通して、話し合いが行われたと推測する。
「美元さんは、控訴しても勝ちめがないと考えたのでしょう。このまま裁判を続けても仕方ない、財産的な条件で折り合いがつけば、円満に解決したほうがよいということで、美元さんの方から高嶋さんに離婚を提案したのだと思います」
もちろん高嶋側がこれ以上の争いを避けるために進んで訴えを取り下げた可能性もあるが、長瀬氏は美元側の思惑をこう見る。
「仮に訴えを取り下げず、離婚を確定させてしまった場合、離婚に伴う財産分与など財産的な問題は、再び別の協議や裁判で争わなければなりません。その場合、美元さん側は、さらなる裁判費用を負担するだけではありません。一審の判決からもわかるように、その裁判の判決も美元さん側にとって不利になる見込みが高いのです。
そうなってしまうより、今協議離婚をしたほうが、財産分与など経済的にも有利な条件で解決できると美元さん側が判断したのでしょう。高嶋さんのほうも裁判を続けた場合、社会的な影響だけでなく、精神的にも肉体的にもダメージが大きいので、前向きにこの申し出を受けたのだと思います」
※女性セブン2012年12月13日号
