過疎問題や若者の流出などに悩む農村部が増えつづけるなか、国や各県では「田舎暮らし」を支援する動きが活発化している。最近の団塊世代の一斉退職も後押しし、「田舎暮らし」のブームは、昨今ますます活性化しているようだ。
しかし、定年退職を経て、念願の田舎暮らしを実現したにもかかわらず、思わぬ苦労に直面する人も多いようだ。昨年秋に東北地方のある県にある山村に移住した男性（63歳）が語る。
「東京で30年間会社員をし、退職をきっかけに妻と離婚。田舎で農業をしながら老後の第二の人生を歩もうと思い、移住を決めました。じねんじょ栽培を考え、1年間静岡県でじねんじょ作りの基礎を学び、農業大学の先生とも相談して移住地を決めたのです。
空き家がとても多い県でしたから、住む場所もすぐに決まるだろうとたかをくくっていました。しかし、いざ現地に行ってみると売りに出されていた空き家も購入させてもらえない。何かと理由をつけて断られてしまいました。保証人となってくれる知人がいなかった事が大きな問題でしたね」
こうした居住の問題に加え、現地住民との交流も大きな壁として立ちはだかったと男性は続ける。
「私は単身での移住でしたから、地域の高齢者の方々と上手くコミュニケーションをとるのも難しかった。挨拶はするけれど、それ以上の関係にならず、移住当初は、けっこう辛い思いをしましたね。
農業をやりたいという理由で、簡単に田舎に移住を決める人もいるかもしれませんが、しっかりとサポートしてくれる行政や地域のNPOなどと相談を重ねることが不可欠だと実感しています」（同前）
