三井物産の抜擢人事は奏功するか（左が次期社長の安永竜夫氏）
年功や肩書きを飛び越えて人材を登用する「抜擢人事」は、こと社長レースともなれば大きな話題となる。
かつて松下電器産業（現パナソニック）の創業者、松下幸之助氏が役員序列の末席にいた山下俊彦氏を後継社長に指名した抜擢人事は、25人のごぼう抜き。“山下跳び”といわれ、伝説となっている。
今回、三井物産の人事は松下の記録をあっさりと抜いた。安永竜夫執行役員（54）がなんと32人を抜いて社長に就任（4月1日付）すると発表されたからだ。
しかし、昔なら「○人抜き」という社長誕生のニュースも驚きをもって捉えられたが、今はどうもピンと来ない。経済誌『月刊BOSS』編集委員の河野圭祐氏がいう。
「確かに久しく『○人抜き』という表現を聞かなくなりましたね。近年、年功序列よりも成果や業績を重視した人事が行われることが当たり前ですし、最近は経営の意思決定を行う【取締役】と業務の執行を行う【執行役】を明確に分ける会社も増えました。そうした企業は、役員の数は極力減らして、むしろ社外の人材を登用する傾向が高い。
三井物産の新社長が32人抜きで抜擢されたのは、それだけの人数を飛び越える役員がいたことの表れ。歴史ある大手商社や重厚長大産業の中には、いまだに年功的意識が根強く残り、取締役の多い企業もたくさんあります」
三井物産は昨年、取締役ではない執行役員も社長に就任できるよう定款を変更したため、柔軟な人事体系で組織を活性化させたい意思はあったのだろう。河野氏も「肩書きよりも、財閥系で10歳も社長を若返らせることは滅多にないケース」と評価する。
ただ、過去の抜擢社長のケースをみてみると、決して前向きな理由だけではなく、裏の内部事情が潜んでいることも多かった。
「ソニーで14人抜きの社長になった出井伸之氏は、本命の社長候補がスキャンダルで騒がれたために代役登板したのが真相だと言われているし、伊藤忠商事で7人抜きを果たした小林栄三氏やJフロントリテイリングで13人抜いた山本良一氏などは、前任社長が実力会長としてその後も“院政”を敷きやすいよう、社内の権力闘争の狭間に立たされてきた側面もあった」（人事ジャーナリスト）
また、赤字転落や経営再建が急務になったときの緊急登板の意味合いもある抜擢人事。さて、三井物産の場合はどんな理由だったのか。
