東日本大震災から5年が過ぎたが、巨大地震が引き金となって、およそ5年以内に必ず起こるといわれている大噴火が危惧されている。たとえば、2010年2月の南米・チリで起きたマウレ地震（M8.8）では、翌2011年6月にプジェウエ・コルドン・カウジェ山が噴火した。その後は近隣の活火山が大きな噴煙を巻き起こして大噴火。1960年のチリ地震（M9.5）、1964年のアラスカ地震（M9.2）、2004年のスマトラ沖地震（M9.1）でも、発生から5年以内に周辺の火山が噴火している。そしてその兆候が、日本でもついに現われた。
5月6日、新潟県と長野県の県境にそびえ立つ新潟焼山（やけやま）で水蒸気噴火による降灰が確認され、山頂から半径1キロメートル以内が立ち入り禁止区域に設定された。さらに、東日本大震災以降、北米プレートと太平洋プレートの境界が10メートル以上滑り、ズレた分だけ北米プレートが太平洋プレートに新たに乗っかる形になった。これは南北400キロにもわたり、その重量に耐えきれなくなった太平洋プレートが割れれば、アウターライズ地震を引き起こす可能性がある。
この際注意しなければならないのは、地震によって発生する津波だ。地震学者の島村英紀・武蔵野学院大学特任教授はこう語る。
「太平洋プレートが割れる位置は、プレートの境界線ではなく、よりアウター（外部）になる。前回の震源地よりも、沖側に移動すると考えられますが、沿岸部からの距離が遠くなった分だけ水深が深くなり海水の量が増えるため、3・11より威力を増した津波が来る可能性もあります」
震災から5年経ったいま、津波対策はどうなっているのか。防災・危機管理ジャーナリストの渡辺実氏の指摘だ。
「宮城県は高さ10～14メートルの防波堤を沿岸部に延々と建設する計画ですが、完成率は約20％（今年3月末現在）と遅々として進んでいない。“景観を損なう”などの理由で地元住民の反対も根強く、完成時期は見通せないのが現状です。
土木工学的に見れば防波堤は全てが繋がって初めて効果が表われます。現状のままでは、3・11時のような津波が襲って来れば、被害を抑えられないでしょう」
復興庁によれば、東日本大震災による避難者はいまだ16万5000人にのぼり、復興そのものが道半ばだ。新たな震災への対応策に加え、生活再建など、地元住民の不安を取り除く作業は山積している。
※週刊ポスト2016年5月27日号
