大病院の方が小さい病院より医療費が安くなる例も

　患者にとって医療費とは、病院の窓口で言われたとおりの金額を払うものであって、「安くする」という発想自体がそもそもない。しかし、実際には国や病院が教えてくれないだけで、医療費を安くする方法はいくらでもある。それを知ることが、無駄なく質の高い医療を受けられる「賢い患者」になるための第一歩なのだ。

　日本の医療・福祉制度の原則は「申告制」だ。つまり、制度を知っていれば得をするのである。病院が教えてくれない医療費のカラクリを見ていこう。

「通院」する場合、大きな病院ほど医療費がかかると思われがちだが、大病院の方が小さな病院より安くなるケースがある。

　糖尿病や高血圧症、不整脈などの生活習慣病では、通院2か月目以降、治療の際に「特定疾患療養管理料」、処方の際に「特定疾患処方管理加算」が加えられる。日本医療事務協会の藤野京子氏が解説する。

「特に『特定疾患療養管理料』は医療機関の規模によって細かく金額が分けられています。その金額は、実は小規模な病院ほど加算される額が多い。19床以下の『診療所』が最も高くなる一方で、200床以上の『大病院』には加算されません」

　そのため、大病院に通院するほど医療費が安くなる。糖尿病で実際にかかる費用を計算すると、「特定疾患療養管理料」が加算される2か月目以降、月2回の通院で大病院の費用（再診料、処方箋料など）が月840円（3割負担の自己負担額・以下同）であるのに対し、診療所は月2620円。大病院のほうが診療所より月額1780円も安いのだ。

　となれば、3か月通院した場合は大きな差が出る。糖尿病で月2回通うケースでは、大病院の場合、1か月目は1470円で、その次の2か月が840円ずつのため合計3150円に。診療所は最初の月は1730円だが、翌月から2620円のため、3か月で合計6970円となるのだ。

　なぜ、大病院の費用のほうが小規模な医療機関より安くなるのか。

「現在の厚生行政では急を要する患者や先進医療を受ける患者は大病院、それ以外の患者は中規模の病院や町の診療所という役割分担を進めています。そのため長期の通院が必要な慢性疾患の患者を中規模病院や診療所が積極的に引き受けるように“インセンティブ”を与えている」（同前）

　行政と医療機関の都合によって患者の負担額が変えられているといえよう。

※週刊ポスト2016年7月15日号