大塚久美子社長は過去最大赤字のピンチを乗り越えられるのか
経営の主導権を巡る父娘の激しい骨肉バトルに勝利し、2015年から店舗改革を進めてきた大塚家具の大塚久美子社長。だが、その成果が表れないばかりか裏目に出る結果となり、窮地に立たされている──。
2月10日に発表した大塚家具の2016年12月期決算は、売上高が前期比20％減の463億円、最終損益は前期3億円の黒字から一転、45億円の赤字となってしまった。じつに最終赤字は6年ぶり、しかも赤字額の大きさは創業以来最大だ。
創業者の父・大塚勝久氏から経営権を奪取して以降、久美子社長は「おわび」を兼ねた大規模な安売りセールや、勝久氏時代の「会員制・高級家具」路線脱却を掲げ、中価格帯の品揃えを増やして誰でも気軽に入れる“カジュアル店”へと舵を切った。
また、不要な家具を下取りしてクリーニングや修理を施した後に販売する「リユース家具」事業にも力を入れてきた。
しかし、久美子社長にとっては思い切ったビジネスモデルの転換だっただろうが、消費者の来店動機や購買意欲を高めるところまでには至っていない。
経済ジャーナリストの松崎隆司氏は苦戦の原因をこう分析する。
「久美子社長体制になって変わったのは、会員制で販売員がつきっきりという接客スタイルを廃したことぐらいで、品揃えは中価格帯が中心といっても相変わらず高級家具もありますし、中途半端な印象が拭えません。それでいて、ニトリやイケアのように低価格路線とは違うと言い続けている。
どんなターゲットに向けてどんな家具を売っていこうというマーケティング戦略が曖昧で絞り込めていないため、他店との差別化ができていないのです。家具のリユースにしても発想は良かったものの、中古家具を多く抱えて通常の販売家具のアフターケアが疎かになっているという話も聞きます。
これまでの大塚家具ファンだけでなく、新たなお客さんも囲い込めていないというのが現状でしょう」
結局は、勝久氏が続けてきた高級路線の踏襲こそが大塚家具の“らしさ”であり、経営の安定にも繋がっていたのではないか、という皮肉な見方も出始めている。当の勝久氏は昨年より別の高級家具店「匠大塚」を埼玉県・春日部と東京・日本橋に展開。着々と業容を拡大させている。
さて、久美子社長は今後どんな巻き返し策に打って出るのか。
