3月10日には新たな「経営ビジョン」を発表。2019年末までに既存店の閉鎖や面積縮小でコストを削減する代わりに、“ミニ大塚家具”ともいうべき小型専門店を30店舗増やす計画を示したが、「近年の業績不振で手元資金も枯渇しているため、店舗の閉鎖や新設がどこまでスムーズに進むかは不透明」（前出・松崎氏）との指摘は多い。
そもそも、久美子社長がそこまで経営の陣頭指揮を執り続けられる保証もない。3月末に行われる大塚家具の株主総会に向け、議決権行使助言会社のISSが久美子社長再任に反対しているとの情報もある。
2年前の父娘バトルでは久美子氏を支援した株主の中には、勝久氏の“復帰”を求める声さえ出ている。
「久美子社長とのコミュニケーション不足や不信感から、会社を逃げ出して匠大塚に移る幹部や社員が後を絶たないし、3年間80円配当を続けるという“公約”も守られそうにない。このまま業績回復のメドが立たなければ、また勝久氏に経営を託したほうがいい」
勝久氏はすでに大塚家具の株を売却し、「本人に復帰の意思はまったくない」（匠大塚関係者）とはいえ、そこは自らが築いた看板。娘との遺恨も晴らすべく、再び何らかの形で経営参画する可能性もないとはいえないだろう。
